LMS(学習管理システム)の比較ポイントと企業向けLMS18選

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LMS(学習管理システム)の比較ポイントと企業向けLMS18選

LMS(学習管理システム:Learning Management System)とは、eラーニングやオンライン研修などを行うための機能を有したシステムです。学習状況を可視化したり、学習履歴(データ)の蓄積や活用ができたりすることから、主に企業や教育機関で多く利用されています。

そんなLMSを自社に導入するにあたり、比較サイトなどを覗いて情報量の多さに困惑したことはありませんか?
実は、自社にとって最適なLMSを探すには、単純な一覧表や比較表では見極められないのです。

HR総研が実施した「人材育成(階層別研修)」に関するアンケート[1]によると、中堅社員研修の運営上の課題として、「人事・教育担当のリソース不足」と「実施効果の測定ができていない」がともに最多で37%となりました。

このことから、企業のLMSに重要なのは「担当者のリソース軽減」と「効果測定の精度」と言えるでしょう。

LMSを検討する際、まずは「研修運用を担当者12で回したい」「各部門ごとに、人事や情シスを挟むことなく自律的に研修を行ってほしい」など、LMS導入の目的や実現したいことを明確にし、自社にとって必要な大枠の条件を決めましょう。それから条件にあった候補を並べて比較に入る方が、少ない労力でフィットした選択ができるのではないでしょうか。

そこで本稿では、LMSの比較において、事前に検討したい項目(条件の候補)をご紹介します。記事後半では、企業向けの主要なLMS18製品を同じ項目(費用や機能など)で比較しました。貴社に最適なLMS選定にお役立てください。

 

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目次

1. LMSの性能・機能についての比較ポイント4つ

LMSを比較検討する際に、まっさきに気になるのは「性能・機能」についてではないでしょうか。世の中には様々なLMSがありますが、大切なことは、「自社が求める要件に即しているか」という視点を持つことです。誰にとっても最適である製品はなく、企業規模や用途、社内規定などによって求められる「性能・機能」は様々ですので、以下に記載するポイントを参考に検討してみてください。

1-1. 総合的な人材育成に適したLMSかどうか

企業が探しているのは「企業向けのLMS」です。そして、利用目的が人材育成ということなら、どんなジャンルの教育にも使える自由度の高さ、多彩な機能が求められます。ある目的のために作りこまれたシステムよりも、「箱」に近いものの方がよいわけです。

最近のLMSはeラーニング以外の機能で差別化を図る傾向にあり、以前に比べて実に多彩な使い方が提案されています。
例として、ライトワークスのLMS「CAREERSHIP」は、次のような機能を備えています。

  • eラーニング機能  :eラーニングの配信を行える機能
  • 研修管理機能  :集合研修の予約申請やスケジュール管理などを行える機能
  • 動画配信機能  :動画教材をストリーミング配信する機能。リアルタイムで配信するWEB会議システムとの連携も可能
  • コース管理機能  :eラーニングや集合研修など、複数の施策を組み合わせた研修を作り、実施する機能
  • アンケート・レポート機能  :アンケートやレポートを作成、配信し、回答を集める機能
  • スキル管理機能  :階層や職種等に応じて必要なスキルセットを定義し、個別の進捗状況を管理する機能
  • 個人データベース機能  :個人の学習履歴や保有資格情報などを登録し、一覧化する機能
  • SNS機能  :社内SNSとして、コミュニケーションを促したり、ソーシャルラーニングに活用したりできる機能
  • eラーニング教材作成機能  :パワーポイントなどの社内資料を基にeラーニングを作成する機能
  • コミュニケーション機能  :事務局から学習者にインフォメーションやメッセージを配信する機能

LMS=eラーニングというイメージのみでシステムを探すと、後で機能不足に悩むことになりかねません。eラーニング以外の機能の存在を把握し、改めて自社の人材育成上の課題や活用イメージに当てはめてみて、条件に追加していくとよいでしょう。

一方で、LMSには、英語教育や資格教育など、特定の教育用に設計されたものや、テストやマニュアルの作成・配信など、特定の業務の効率化を目的としたものもあります。人材育成に広く使いたいなら、このタイプのLMSは初期段階で除外してよいでしょう。

逆に、もしもLMSの導入目的がずばり「英語オンリー」なら、その分野に特化して開発されているシステムの方がメリットが大きいとも考えられます。この場合はすぐに比較に入れます。

ただし、いずれの場合でも、LMSの運用をつつがなく行うための性能は重要です。例えば以下のような要素が挙げられます。

  • マルチデバイス対応しているか
  • 多言語対応しているか
  • セキュリティへの配慮は十分か
  • 人事データベース連携が可能か
  • シングルサインオンが可能か

このあたりもスクリーニング材料になるでしょう。

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1-2. 運用規模は想定と合っているか?

次なるスクリーニング条件は、運用規模です。運用規模は、LMSを利用可能なユーザ数(ID数)で決まります。比較サイトには推奨利用人数が書かれている場合と書かれていない場合がありますが、自社の想定利用人数と合わないものは除外してしまってよいでしょう。

1-3. eラーニングの標準規格に準拠しているか?

LMSの主要な機能であるeラーニングには標準規格があり、現在一般的な企業で使われているeラーニングの多くは「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠しています。これに準拠していれば、異なるLMS間でも教材や学習履歴の移行が可能です。仮に今自社で運用しているLMSが「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠している場合、同じ規格のLMSを選べば教材や学習履歴を維持できるということです。また、将来的にLMSを変更する必要が生じた場合への備えにもなりますので、必ずチェックするようにしましょう。

1-4. クラウドか?オンプレミスか?

次に注目すべきは提供形態です。最近はクラウドサービスが一般的で、何も障壁がなければこちらをお奨めします。

でも、もしもあなたの会社が外部インターネットに接続できない環境なら、話は別です。この場合は「オンプレミス」という形態での提供が可能なベンダーを選ぶ必要があります。オンプレミスというのは、社内で利用しているサーバーにLMSをインストールし、イントラネット経由で配信する仕組みです。自社のネット環境が分からない場合は、情報システム部門に確認しましょう。

下記コラムでは、LMSベンダーである当社がお客様からよくいただくご質問をリストアップしています。LMSを選ぶにあたってベンダーに確認すべきことが知りたい方は、こちらも参考にしてください。

関連記事:LMS(学習管理システム)の導入前 ベンダーにすべき19の質問【回答付き】

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2. LMSの運用についての比較ポイント3つ

LMSは導入して終わりではなく、導入してからが本当のスタートです。そのため、いざ運用を始めてから色々な問題が出てしまっては、LMSを入れた甲斐がありません。導入の前に、運用するときを見越して検討を進めることをお勧めします。

2-1. eラーニング教材(コンテンツ)は調達可能か?

LMSだけあっても教育施策は展開できません。LMSベンダーの多くは教材コンテンツ(eラーニング)も提供しています。教材の調達方法にあてがない場合は、どんなラインナップがあるか、確認しておくとよいでしょう。もっとも「1-3. eラーニングの標準規格に準拠しているか?」で述べたとおり、標準規格に準拠していれば、あるベンダーが提供しているLMSに別のベンダーが提供している教材コンテンツを登録し、運用することも可能です。

詳しく見る ▶  ライトワークスのeラーニング教材

関連 ▶ eラーニング教材(コンテンツ)は購入すべきか自作すべきか? 自社の教育体系に合わせた調達法

2-2. eラーニング教材の作成は可能か?

最近はコストとスピードを重視して、自社でeラーニング教材を作る会社が増えています。これを受け、LMSベンダーの各社が教材作成機能の付与、または、教材作成ツール(内製支援ツール)の提供を行っています。自社で教材を作成したい場合は、それらの有無をスクリーニング条件に加えるとよいでしょう。自社で教材を作成する体制が整えられれば、教育施策内容の自由度が格段にアップしますし、将来的に大きなコスト削減につながります。ぜひ検討をお奨めします。

詳しく見る ▶  ライトワークスのeラーニング教材作成ツール

関連 ▶ 自社で作るeラーニング オリジナル教材の作り方 [仕様書サンプル付]

 

2-3. 運用サポートの有無

「導入して終わり」ではなく、その後の運用についてもしっかりサポートしてくれるベンダーを選びたいものです。有償か無償かはさておき、導入後のメンテナンスやヘルプデスク、運用業務のアウトソースといったサービスを行っているベンダーを選ぶことをお奨めします。

詳しく見る ▶  ライトワークスのサポート体制

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3. LMSの価格についての比較ポイント

最後に、最もわかりやすい比較ポイントが価格です。価格は一見比較が容易であるため、まずはこの条件で絞り込もうという方も多いかもしれません。しかし、安易に価格だけで比較してしまうのはお勧めできません。その理由を以下に記します。

3-1. 価格はどうか?

極端に低コストを希望するのでなければ、この時点ではあまり価格情報は参考にしない方が無難です。というのも、多くの場合LMSの費用は「初期費用」と「月額利用料」に分かれていて、特に利用状況に応じて毎月変動する「月額利用料」のコストは、もっと要件を絞り込んでみないと想定できないためです。そもそも比較サイトへの掲載の仕方や掲載有無もベンダーによって異なるので、同じ条件で比較することもできません。また、価格の部分は交渉次第というところもあります。最初から価格を条件にしてしまうと、自社に適したLMSが検討から漏れてしまいかねません。

それよりも、まずは「自社の人材育成に必要な条件」を備えたベンダーを絞り込み、情報提供や概算見積を依頼した方が近道です。

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4. 企業向けLMS主要18製品を徹底比較!

いよいよ企業向けの主要LMSを比較して参ります。本稿では、企業向けLMSの主要ベンダーを独自にWeb調査し、大まかな比較ができるよう、特徴と機能をまとめました。

なお、掲載数値および事実情報については、各社が公開しているサイト(社名の下に記載)に基づき、2024年4月現在の内容を掲載しています。

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4-1. CAREERSHIP(株式会社ライトワークス)

CAREERSHIP

https://www.lightworks.co.jp/services/careership

(申し訳ありませんが、最初にご紹介させていただきます!)
CAREERSHIPは、株式会社ライトワークスが提供する上場企業売上TOP100社の47%が導入している統合型・多機能型のLMSです。新規導入の70%が他社製品からのリプレイスで、LMSを導入した企業がぶつかる壁を解決すべく「より柔軟に。より奥深く。より簡単に。」という3つの特徴をコアパフォーマンスとして開発に注力しています。日系企業の文化、制度、グローバル展開などの戦略、各業界や各部門の教育施策の目的や運用を徹底的に調査・分析したり、グローバルトレンドなども踏まえて、常に最適な人材開発プラットフォームであり続けることを目指しています

特徴

「より柔軟に。」
eラーニング、集合研修、アンケート、レポート、それらを組み合わせたコースなど、「誰に・いつ・何を」配信し、「誰が・どう」管理するか、論理的に細かい利用シーンを想定して作り込んでいます。大規模かつ複雑な組織や管理体制でも最適な運用ができます。また、グループ会社や他部門の教育を一つのサイトで運用でき、柔軟な配信や権限管理が可能です。

「より奥深く。」
コンテンツの配信はもちろん、従業員一人ひとりのキャリアアップのモチベーションを生かした学習ができる「キャリアマップ」機能、強み・弱みを可視化してスキルアップのモチベーションを生かした学習ができる「スキル管理」機能などを搭載しています。育成のすべてのフェーズに寄り添い、従業員の能力を最大限に引き出す「攻めの教育」を実現します。

「より簡単に。」
人事情報や履歴情報を、人事システムやタレントマネジメントシステムと開発なしの低コストで自動連携できます。このため、システム運用の手間を省き、教育運用や企画にリソースを集中いただけます。また、SAML等でのシングルサインオン連携も可能です。全社教育や導入教育の管理業務を全自動化できる機能も備えており、教育の管理者を雑務から解放し、戦略人事を強力に支援します。


(2024年4月調べ)

20240401

4-2. ナレッジデリ(株式会社デジタル・ナレッジ)

knowledgedeli

https://www.digital-knowledge.co.jp/product/deli/

eラーニングの作成と運用に特化したLMSです。「教材作成」「受講機能」「管理機能」の3⼤機能を標準搭載しており、企業教育のあらゆるニーズに応えます。社内の効率的なナレッジ共有を支援するため、ビデオ教材(動画コンテンツ)の作成機能を強化。別サービスでeラーニング収録用のレンタルスタジオも運営しています。

特徴

「教材作成」
教材作成ツールとの一体型で、企業の内製を支援する機能が充実。スライド教材やアニメーション教材、動画教材などを作ることができます。動画をリアルタイム収録できる機能も搭載。

「受講機能」
マルチデバイス対応と直感的な操作が可能。学習中に分からないことがある場合は、質問機能を使って質問をすることができます。スケジュール機能もあり、学習の実績や予定を確認することができます。

「管理機能」
きめ細やかな権限設定機能で小規模運用から大規模運用までカバー。コースごとにメンターを付けることができ、履歴の閲覧や修正も行うことができます。各種データの効率的な活用を目指し、CSVによる登録/抽出および検索性の向上・グラフ化機能の強化を行っています。


(2024年4月調べ)

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4-3. 学び~と(エスエイティーティー株式会社)

manabeat

https://www.manabeat.com/

学校法人 駿河台学園を主要株主とするベンダーが提供するeラーニング特化型のクラウド型学習システム。学習に特化したシンプルな機能で、企業や学校法人の授業に導入されている。

特徴

学習者の画面はマイページ、教材一覧、学習画面で構成。無料オプションで管理者とコミュニケーションができる掲示板機能を利用することができます。ゼミ等での利用を視野に、初期費用なしで登録ユーザー数50名・月1万円台からの導入が可能。一方で、グループ企業での活用や商用利用も想定し、複数のサイトを管理・運営できる「親子サイト機能」を展開。教育サービスの運営に特化する形で幅広い利用パターンに対応しています。


(2024年4月調べ)

20240403

4-4. LearningWareシステム(株式会社プロシーズ)

learningware

https://www.pro-seeds.com/lms/

eラーニングや集合研修、アンケートなど、研修全般を一元管理できるLMS。「教育を快適に、成長を劇的に」をサービスコンセプトとし、「学ばせやすい」「学びやすい」「学び合いやすい」の実現を目指した機能を搭載しています。

特徴

eラーニング受講者の顔をWebカメラを通じて撮影し、集中度データを取得する「ConcentrateLMS」サービスを展開。企業側では人材の育成や配置の最適化、学習者側では自身の学習意欲や効率向上の指標にできるとしています。またSNSコミュニティ機能を使ったナレッジマネジメントを提案。研修プログラムの運用だけでなく、管理側・受講側、様々な切り口で成長をサポート。


(2024年4月調べ)

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4-5. Leaf(株式会社インソース)

insource

https://www.insource.co.jp/it-tool/kenkanrisys_top.html

集合研修の運用・管理に強いLMS。eラーニング事業からスタートしているベンダーが多い中、講師派遣サービスから市場参入した比較的新しいLMSです。「安い」「簡単」「徹底的」をポイントに、LMSとしての機能はシンプルに備え、その分オプションメニューを充実。また、幅広い分野の講師陣を備えており、従来集合研修で行われてきたマナー系から管理職研修まで、豊富なラインナップを動画教材として提供しています。

特徴

集合研修機能が充実しており、研修の登録・申し込み関連の各種機能はもちろん、会場のスケジュール管理や座席表の簡単作成等が可能です。また独自のノウハウを活かし、社員研修・企業研修の公開講座やオンライン研修プログラムを提供。人事評価シートのWeb化サービス、ストレスチェック支援サービスなど、研修以外の領域で人事をサポートするサービスも展開しています。


(2024年4月調べ)

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4-6. コーナーストーン・ラーニング(コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社)

cornerstone

https://www.cornerstoneondemand.jp/learning/overview

外資系のオンデマンド型教育プラットフォームです。日本法人もありますが、日本では基本的にサービスパートナーによる代理販売を行っており、サービスパ―トナーには日本アイ・ビー・エム株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、株式会社セールスフォース・ドットコムなどが名を連ねています。機能・サービスともにグローバル基準なので日本企業向けにマッチしにくい部分はあるものの、先進性、特に受講者向けの高いユーザビリティ、データを活用したサービスが好評です。

特徴

研修管理目的というより教育の仕組みを取り入れたタレントマネジメントシステムに近く、従業員のスキルギャップを明らかにし、トレーニングでそれを埋めていくという考え方に主軸を置いています。トレーニング機能においてはカスタマー・エクスペリエンスを重視しており、学習者のニーズに合わせてコンテンツ群(※基本的に欧米向け)をレコメンド表示する機能が特徴的です。


(2024年4月調べ)

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4-7. iStudy LMS(株式会社ODKソリューションズ

istudy

https://product.istudy.ne.jp/istudy-lms/

eラーニングと集合研修の運営・管理に特化したLMSです。シンプルにeラーニングを始めたい企業向けに、PowerPointやExcelからeラーニングが作成できる「SLAP」というサービスも展開しています。

特徴

Power Pointファイルを読み込んでスライド教材を作成した後、スライド間にテストを挿入する機能があります。また、アンケート機能では回答内容によって設問を分岐させることができます。教材作成ツールにHTML5変換の支援機能があるなど、企業の内製需要に対応した機能を備えています。


(2024年4月調べ)

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4-8. SumTotal(サムトータル・システムズ株式会社)

sumtotal LMS

https://www.sumtotalsystems.com/jp/solutions/talent-development/learn

外資系のIT企業が提供する統合型人材管理(HCM)ソリューション。共通のプラットフォーム上で「人材採用」「学習管理」「人材管理」「ワークフォース管理」の4つのスイートが動作します。従業員のライフサイクル全体にわたって包括的かつ柔軟な機能を提供し、タレントマネジメントを実現します。このうち「学習管理」スイートがLMSにあたります。日本では、日本電気株式会社、株式会社ワークスアプリケーションズ、株式会社IPイノベーションズがパートナーとして代理販売を行っています。

特徴

Netflixのような最新のユーザエクスペリエンスを実現。学習の履歴データを元に、6万タイトルを超えるコンテンツから最適な学習を提案します。バッジ、レベル、ポイント、スコアボードなどのゲーミフィケーション機能で学習を促進し、ソーシャルツールによるコミュニティの強化やフィードバックの実践を通じてナレッジマネジメントやエンゲージメントの向上を図ります。成長の早い中小企業向けにSumTotal Growth Editionも提供。


(2024年4月調べ)

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4-9. Multiverse(ネットラーニング)

multiverse

https://www.netlearning.co.jp/platform/index.html

老舗ベンダーが5年以上かけて開発した学習専用プラットフォームです。研修などの「教育」、eラーニングなど個人が行う「学習」、ソーシャルラーニングに代表される「協働学習」の3つで構成される「ダイナミックラーニング」という独自の教育手法を提唱。その運用管理をLMSで実現します。

特徴

NetLiveという独自開発のオンライン研修機能を搭載しており、ライブ配信や自動オンデマンド配信に対応しています。レディメイドのeラーニングコースの一部にはチューターサービスがあり、課題の添削や質問への回答、学習促進等の個別指導に当たります。IMS Global Learning Consortium (IMS Global) が定めるオープンバッジ(デジタル証明/認証)対応。


(2024年4月調べ)

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4-10. Generalist/LM(東芝デジタルソリューションズ株式会社)

generalist

https://www.toshiba-sol.co.jp/business/gene/products/gene_lm.htm

東芝グループ10万人のパフォーマンスを想定し、実践を通じて開発されたLMS。HR・PR(人事・給与)、TM(就業管理)、CM(キャリアマネジメント)など、トータルな人財管理ソリューションを提供しており、LMSはその一環。企業教育を「攻め」と「守り」双方の観点から支援します。

特徴

キャリア管理システムである「Generalist/CM」との連携により育成とキャリアアップを掛け合わせた人財管理ソリューションとしての活用が可能。


(2024年4月調べ)

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4-11. Platon(ロゴスウェア株式会社)

platon

https://platon.logosware.com/

インテル出身の技術者が「インターネットによる知識の提供」を目指して立ち上げたIT企業が提供するLMS。ソフトウェア開発の技術を活かし、カスタマイズ性の高い柔軟なシステムを提供しています。

特徴

多言語対応と豊富なAPI(Application Programming Interface)で柔軟な運用が可能。言語対応は外部ファイルの設定だけで可能なので、標準的に装備されている言語以外でも、クライアント企業自身で多言語化を図ることができます。また、様々なAPIで企業独自の要件を追加することができ、カスタマイズ性に優れています。eラーニング機能では、スライド単位の細かな進捗確認機能が可能。


(2024年4月調べ)

202404011

4-12. eden LMS(エデン株式会社)

edenlms

https://eden.ac/e-learning/

eラーニングに特化し、シンプルな機能と低コストにこだわったLMS。

特徴

手軽さと低価格。eラーニングコンテンツの作成・配信、受講履歴のチェックや分析まで、IT初心者でも簡単に操作が可能です。


(2024年4月調べ)

202404012

4-13. Coursebase(コースベース株式会社)

coursebase

https://coursebase.co/

2012年創業のベンチャー企業が開発した、社員研修に特化したLMS。アメリカ人の兄弟が日本で起こした会社として、一時メディアでも取り上げられました。

特徴

効率的な管理機能、直感的に操作できるデザインを追求しています。パワーポイントや動画のアップロードに制限はなく、管理者は研修のワークフローに沿ってコンテンツの作成から結果の確認までを簡単に行うことができます。


(2024年4月調べ)

202404013

4-14. UMU(ユームテクノロジージャパン株式会社)

UMU

https://www.umu.co/home

学習者のパフォーマンスを向上させることに重点を置いた中国発のLMS。UMUという製品名は「U(あなた)、Me(私)、Us(私たち)」の頭文字からきています。

特徴

学習パフォーマンスを向上させるために、学習者が繰り返し「練習する」ことを想定して開発されているLMSですマイクロラーニングやソーシャルラーニングを促進させる機能を要しています。


(2024年4月調べ)

202404014

4-15. LMS365(株式会社ソフィア)

lms365

https://lms365.jp/

Microsoft 365上で稼働する唯一のLMSPowerPointWordなど使い慣れたOffice製品で学習教材を作成できます。

特徴

直感的なインターフェースにより受講も管理も簡単。すでにMicrosoft 365を導入している場合はシームレスにアクセスでき(シングルサインオン)、PowerPointWord OutlookTeamsなどの各種ツールと連携します。サードパーティ製のWebサービスをインストールするなどの準備は必要なく、すぐに学習の開始が可能。継続的なメンテナンス費用、システム統合費用等もかかりません。


2024年4月調べ)

202404015

4-16. GLOPLA LMS(株式会社グロービス)

glopla

https://glopla.globis.co.jp/

6,000社超の研修実績をもとに設計された受講者・管理者双方が使いやすいLMS。育成のプロによる導入・運用サポートが企業の目標達成に貢献します。

特徴

必要な機能の厳選と直感的に操作できるデザインにこだわり受講者も管理者もストレスフリーで利用可能。集合研修やeラーニングなどさまざまな社内研修を集約し、一元管理できます。また、30年以上企業研修に向き合ってきたグロービスならではの知見を活かした研修運用・導入計画のサポートを提供し、研修運営にかかる時間を大幅に削減します。


2024年4月調べ)

202404016

4-17. AirCourse(KIYOラーニング株式会社

AirCourse

https://aircourse.com/

KIYOラーニング株式会社によるeラーニングシステムです。新入社員から管理職まで充実した階層別研修と、ITスキルやコンプライアンスといったテーマ別研修で、企業研修のニーズに応える汎用的な教材コンテンツが揃っています。ほとんどのコースに確認テストやワークシートが付属しており学びの定着を促します。

特徴

初期費用不要と低コストながら、テスト・提出課題の設定やオリジナルコースの作成、個人・グループ・組織単位での管理・分析など、LMSの基本機能を備えています。さらに、Zoom連携によるオンライン研修、集合研修の出欠管理や資料配付、ナレッジ共有に役立つSNS機能など、eラーニング以外も含めた学習プラットフォームとして利用が可能です。受講者が直感的に操作できる使いやすさにもこだわっています。


2024年4月調べ)

202404017

4-18. playse.株式会社manebi

 playse.  

https://playse.jp/

株式会社manebiが運営するオンライン研修サービスです。5,000以上の教材コンテンツのほか、自社教材やオンライン集合研修を組み合わせて、コンプライアンス・ハラスメント防止・階層別など企業に必要な研修を実施できます。またトレーニングマップで学習ステップを可視化することで、受講者が迷わずに学習を進められる仕組みがあります。

特徴

オンライン39IDまでは月額19,800円と、少人数でもコストパフォーマンスよく導入できます。アカウントのオン/オフを簡単に切り替えられることも特徴です。研修を実施しない期間がある場合などに、使用していないアカウントに無駄な料金を払うことを避けられます。


2024年4月調べ)

202404018

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5. 目的別おすすめLMSまとめ

LMSの業界動向やトレンドについて一番詳しいのは、LMSベンダーです。新規導入にせよ、リプレイスにせよ、選定にあたってはなるべく早くベンダーに連絡を取り、情報を引き出していくことが大切です。

でも、「まずはどこに連絡しようかな?」と迷ってしまうこともあるかもしれません。そこで、ここではLMSの主要な導入目的に沿って、それぞれの領域でおすすめのLMSをピックアップしてみました。

目的別LMSの選び方

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6.まとめ

いかがでしたか?
LMSの比較サイトを上手に使いこなすために必要な視点をご紹介してきました。

  • LMSの性能・機能について
    • 総合的な人材育成に適したLMSかどうか
    • 運用規模は想定と合っているか?
    • eラーニングの標準規格に準拠しているか?
    • クラウドか?オンプレミスか?
  • LMSの運用について
    • eラーニング教材(コンテンツ)は調達可能か?
    • eラーニング教材の作成は可能か?
    • 運用サポートの有無
  • LMSのコストについて
    • 価格はどうか?

各社のLMSを比較する前に、上記の項目について自社の要件を書き出してみましょう。何十社とあるベンダーがかなりスクリーニングできるはずです。

企業向けLMSとしては、以下の18のシステムをご紹介しました。

CAREERSHIP(株式会社ライトワークス)
ナレッジデリ(株式会社デジタル・ナレッジ)
学び~と(エスエイティーティー株式会社)
LearningWareシステム(株式会社プロシーズ)
Leaf(株式会社インソース)
コーナーストーン(コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社)
iStudy LMS(株式会社ODKソリューションズ)
SumTotal(サムトータル・システムズ株式会社)
Multiverse(ネットラーニング)
Generalist/LM(東芝デジタルソリューションズ株式会社)
Platon(ロゴスウェア株式会社)
eden LMS(エデン株式会社)
Coursebase(コースベース株式会社)
UMU(ユームテクノロジージャパン株式会社)
LMS365(株式会社ソフィア)
GLOPLA LMS(株式会社グロービス)
AirCourseKIYOラーニング株式会社
playse.(株式会社manebi)

また、ここからピックアップする形で、目的別のおすすめLMSをご紹介させていただきました。新規導入にせよ、リプレイスにせよ、選定にあたっては比較サイトだけに頼らず、ベンダーから積極的に情報を得ていくことが大切です。

比較すべきベンダーを一番よく知っているのはベンダーです。興味のあるベンダーを見聞きしたら積極的に問い合わせをしていくとよいでしょう。

LMSはあなたの会社の人材育成に大きな可能性をもたらします。この記事が、最適なLMSベンダー探しのお役に立ちましたら幸いです。

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企業向けLMS徹底比較

[1] ProFuture株式会社/HR総研「【HR総研】「人材育成(階層別研修)」に関するアンケート」,https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=321(閲覧日:2023年2月10日)

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