LMS(学習管理システム)導入で答えの出ない「比較」をしていませんか?
LMS(学習管理システム)を選ぶにあたり、比較サイトなどを覗いて情報量の多さに困惑してしまったことはありませんか?
「よいLMSを選びたい」→「そのためには情報が必要」→「情報を仕入れて考えよう」
とても自然な流れに見えます。しかし、例えば「家族で食事をしよう」となったとき、お店を決めるために最寄り駅のすべてのお店をチェックするでしょうか。まずは何かしらの条件があるのではないかと思います。
家族から「お寿司が食べたい!」という要望が出るかもしれませんし、小さな子供がいれば「お子様歓迎」のお店を探すかもしれません。「和食がいい?それとも中華?パスタ?」と意見を聞いたりするかもしれません。まずお店を決める上で必要な条件を洗い出し、その条件に当てはまる候補に絞り込んだ上で、評判をチェックするなど「比較」をして決定するのではないでしょうか。
LMS選びも同様です。いきなりあるだけの情報を集めて並べ、比較しても決められません。まずはLMS導入の目的や実現したいことを明確にし、自社にとって必要な大枠の条件を決めます。それから条件にあった候補を並べて比較に入る方が、少ない労力でフィットした選択ができるのではないでしょうか。
初めのアプローチを間違えると、情報に溺れてしまい、何を選んだらよいかわからなくなってしまうのです。そこで本稿では、LMSの比較サイトの情報に「溺れる」のではなく、これを上手に「活用する」ために、事前に検討しておくとよい項目(条件の候補)をご紹介します。
企業向けLMS徹底比較
この一冊で貴社に合ったLMSがわかる!
LMSの新規導入やリプレイスを検討する際、
・情報が多すぎて自社に合ったサービスなのか判断できない
・注意して見るべきポイントがどこなのかわからない
などといったお悩みを抱えていませんか?
本書は、点在するLMS各社の詳細情報を、企業向けの代表的な13製品に限定し、目的別など、比較しやすい形にまとめてポイントをわかりやすく解説したeBookです。

目次
1. 総合的な人材育成に適したLMSかどうか
企業が探しているのは「企業向けのLMS」です。そして、利用目的が人材育成ということなら、どんなジャンルの教育にも使える自由度の高さ、多彩な機能が求められます。ある目的のために作りこまれたシステムよりも、「箱」に近いものの方がよいわけです。
LMSには、英語教育や資格教育など、特定の教育用に設計されたものや、テストやマニュアルの作成・配信など、特定の業務の効率化を目的としたものもあります。人材育成に広く使いたいなら、このタイプのLMSは初期段階で除外してよいでしょう。
一方で、もしもLMSの導入目的がずばり「英語オンリー」なら、その分野に特化して開発されているシステムの方がメリットが大きいとも考えられます。この場合はすぐに比較に入れます。
2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?
LMSの主要な機能であるeラーニングには標準規格があり、現在一般的な企業で使われているeラーニングの多くは「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠しています。これに準拠していれば、異なるLMS間でも教材や学習履歴の移行が可能です。仮に今自社で運用しているLMSが「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠している場合、同じ規格のLMSを選べば教材や学習履歴を維持できるということです。また、将来的にLMSを変更する必要が生じた場合への備えにもなりますので、必ずチェックするようにしましょう。
3. クラウドか?オンプレミスか?
次に注目すべきは提供形態です。最近はクラウドサービスが一般的で、何も障壁がなければこちらをお奨めします。
でも、もしもあなたの会社が外部インターネットに接続できない環境なら、話は別です。この場合は「オンプレミス」という形態での提供が可能なベンダーを選ぶ必要があります。オンプレミスというのは、社内で利用しているサーバーにLMSをインストールし、イントラネット経由で配信する仕組みです。自社のネット環境が分からない場合は、情報システム部門に確認しましょう。
4. 運用規模は想定と合っているか?
次なるスクリーニング条件は、運用規模です。運用規模は、LMSを利用可能なユーザ数(ID数)で決まります。比較サイトには推奨利用人数が書かれている場合と書かれていない場合がありますが、自社の想定利用人数と合わないものは除外してしまってよいでしょう。
5. 機能は充実しているか?
最近のLMSはeラーニング以外の機能で差別化を図る傾向にあり、以前に比べて実に多彩な使い方が提案されています。
例として、ライトワークスのLMS「CAREERSHIP®」は、次のような機能を備えています。
・eラーニング機能 :eラーニングの配信を行える機能
・研修管理機能 :集合研修の予約申請やスケジュール管理などを行える機能
・動画配信機能 :動画教材をストリーミング配信する機能。リアルタイムで配信するWEB会議システムとの連携も可能
・コース管理機能 :eラーニングや集合研修など、複数の施策を組み合わせた研修を作り、実施する機能
・アンケート・レポート機能 :アンケートやレポートを作成、配信し、回答を集める機能
・スキル管理機能 :階層や職種等に応じて必要なスキルセットを定義し、個別の進捗状況を管理する機能
・個人データベース機能 :個人の学習履歴や保有資格情報などを登録し、一覧化する機能
・SNS機能 :社内SNSとして、コミュニケーションを促したり、ソーシャルラーニングに活用したりできる機能
・eラーニング教材作成機能 :パワーポイントなどの社内資料を基にeラーニングを作成する機能
・コミュニケーション機能 :事務局から学習者にインフォメーションやメッセージを配信する機能
LMS=eラーニングというイメージのみでシステムを探すと、後で機能不足に悩むことになりかねません。eラーニング以外の機能の存在を把握し、改めて自社の人材育成上の課題や活用イメージに当てはめてみて、条件に追加していくとよいでしょう。
また、運用をつつがなく行うための性能というのも重要です。例えば以下のような要素が挙げられます。
- マルチデバイス対応しているか
- 多言語対応しているか
- セキュリティへの配慮は十分か
- 人事データベース連携が可能か
- シングルサインオンが可能か
このあたりもスクリーニング材料になるでしょう。
6. 教材コンテンツは調達可能か?
LMSだけあっても教育施策は展開できません。LMSベンダーの多くは教材コンテンツも提供しています。教材の調達方法にあてがない場合は、どんなラインナップがあるか、確認しておくとよいでしょう。もっとも「2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?」で述べたとおり、標準規格に準拠していれば、あるベンダーが提供しているLMSに別のベンダーが提供している教材コンテンツを登録し、運用することも可能です。
7. 教材作成は可能か?
最近はコストとスピードを重視して、自社でeラーニングの教材コンテンツを作る会社が増えています。これを受け、LMSベンダーの各社が教材作成機能の付与、または、教材作成ツール(内製支援ツール)の提供を行っています。自社で教材を作成したい場合は、それらの有無をスクリーニング条件に加えるとよいでしょう。自社で教材を作成する体制が整えられれば、教育施策内容の自由度が格段にアップしますし、将来的に大きなコスト削減につながります。ぜひ検討をお奨めします。
8. 運用サポートの有無
「導入して終わり」ではなく、その後の運用についてもしっかりサポートしてくれるベンダーを選びたいものです。有償か無償かはさておき、導入後のメンテナンスやヘルプデスク、運用業務のアウトソースといったサービスを行っているベンダーを選ぶことをお奨めします。
9. 価格はどうか?
最後に価格に触れますが、極端に低コストを希望するのでなければ、この時点ではあまり価格情報は参考にしない方が無難です。というのも、多くの場合LMSの費用は「初期費用」と「月額利用料」に分かれていて、特に利用状況に応じて毎月変動する「月額利用料」はもっと要件を絞り込んでみないと想定できないためです。そもそも比較サイトへの掲載の仕方や掲載有無もベンダーによって異なるので、同じ条件で比較することもできません。また、価格の部分は交渉次第というところもあります。最初から価格を条件にしてしまうと、自社に適したLMSが検討から漏れてしまいかねません。
それよりも、まずは「自社の人材育成に必要な条件」を備えたベンダーを絞り込み、情報提供や概算見積を依頼した方が近道です。
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機能要件リスト
これまで1,500社以上のLMS(eラーニング)導入に関わってきたライトワークスが、選定時に確認すべき代表的なポイントをリスト化しました。ぜひご活用ください。
10. まとめ
いかがでしたか?
LMSの比較サイトを上手に使いこなすために必要な視点をご紹介してきました。
1. 総合的な人材育成に適したLMSかどうか
2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?
3. クラウドか?オンプレミスか?
4. 運用規模は想定と合っているか?
5. 機能は充実しているか?
6. 教材コンテンツは調達可能か?
7. 教材作成は可能か?
8. 運用サポートの有無
9. 価格はどうか?
各社のLMSを比較する前に、上記の項目について自社の要件を書き出してみましょう。何十社とあるベンダーがかなりスクリーニングできるはずです。
もっとも、本文でも述べたとおり、価格はこの段階では検討材料としないことをお奨めします。LMSは人材育成上の課題を解決するためのツールです。最初から価格にこだわって選択肢を狭めるよりも、課題解決思考でベンダーとコミュニケーションし、必要な交渉を行っていく方が合理的といえるでしょう。
その意味でも、比較サイトだけに頼らず、興味のあるベンダーを見聞きしたら積極的に問い合わせをしていくとよいでしょう。比較すべきベンダーを一番よく知っているのはベンダーですから、彼らから情報を引き出す方が確実です。
LMSはあなたの会社の人材育成に大きな可能性をもたらします。この記事が、最適なLMSベンダー探しのお役に立ちましたら幸いです。

LMS(学習管理システム)を選ぶにあたり、比較サイトなどを覗いて情報量の多さに困惑してしまったことはありませんか?
「よいLMSを選びたい」→「そのためには情報が必要」→「情報を仕入れて考えよう」
とても自然な流れに見えます。しかし、例えば「家族で食事をしよう」となったとき、お店を決めるために最寄り駅のすべてのお店をチェックするでしょうか。まずは何かしらの条件があるのではないかと思います。
家族から「お寿司が食べたい!」という要望が出るかもしれませんし、小さな子供がいれば「お子様歓迎」のお店を探すかもしれません。「和食がいい?それとも中華?パスタ?」と意見を聞いたりするかもしれません。まずお店を決める上で必要な条件を洗い出し、その条件に当てはまる候補に絞り込んだ上で、評判をチェックするなど「比較」をして決定するのではないでしょうか。
LMS選びも同様です。いきなりあるだけの情報を集めて並べ、比較しても決められません。まずはLMS導入の目的や実現したいことを明確にし、自社にとって必要な大枠の条件を決めます。それから条件にあった候補を並べて比較に入る方が、少ない労力でフィットした選択ができるのではないでしょうか。
初めのアプローチを間違えると、情報に溺れてしまい、何を選んだらよいかわからなくなってしまうのです。そこで本稿では、LMSの比較サイトの情報に「溺れる」のではなく、これを上手に「活用する」ために、事前に検討しておくとよい項目(条件の候補)をご紹介します。
企業向けLMS徹底比較
この一冊で貴社に合ったLMSがわかる!
LMSの新規導入やリプレイスを検討する際、
・情報が多すぎて自社に合ったサービスなのか判断できない
・注意して見るべきポイントがどこなのかわからない
などといったお悩みを抱えていませんか?
本書は、点在するLMS各社の詳細情報を、企業向けの代表的な13製品に限定し、目的別など、比較しやすい形にまとめてポイントをわかりやすく解説したeBookです。
目次
1. 総合的な人材育成に適したLMSかどうか
企業が探しているのは「企業向けのLMS」です。そして、利用目的が人材育成ということなら、どんなジャンルの教育にも使える自由度の高さ、多彩な機能が求められます。ある目的のために作りこまれたシステムよりも、「箱」に近いものの方がよいわけです。
LMSには、英語教育や資格教育など、特定の教育用に設計されたものや、テストやマニュアルの作成・配信など、特定の業務の効率化を目的としたものもあります。人材育成に広く使いたいなら、このタイプのLMSは初期段階で除外してよいでしょう。
一方で、もしもLMSの導入目的がずばり「英語オンリー」なら、その分野に特化して開発されているシステムの方がメリットが大きいとも考えられます。この場合はすぐに比較に入れます。
2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?
LMSの主要な機能であるeラーニングには標準規格があり、現在一般的な企業で使われているeラーニングの多くは「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠しています。これに準拠していれば、異なるLMS間でも教材や学習履歴の移行が可能です。仮に今自社で運用しているLMSが「SCORM1.2」または「SCORM2004」に準拠している場合、同じ規格のLMSを選べば教材や学習履歴を維持できるということです。また、将来的にLMSを変更する必要が生じた場合への備えにもなりますので、必ずチェックするようにしましょう。
3. クラウドか?オンプレミスか?
次に注目すべきは提供形態です。最近はクラウドサービスが一般的で、何も障壁がなければこちらをお奨めします。
でも、もしもあなたの会社が外部インターネットに接続できない環境なら、話は別です。この場合は「オンプレミス」という形態での提供が可能なベンダーを選ぶ必要があります。オンプレミスというのは、社内で利用しているサーバーにLMSをインストールし、イントラネット経由で配信する仕組みです。自社のネット環境が分からない場合は、情報システム部門に確認しましょう。
4. 運用規模は想定と合っているか?
次なるスクリーニング条件は、運用規模です。運用規模は、LMSを利用可能なユーザ数(ID数)で決まります。比較サイトには推奨利用人数が書かれている場合と書かれていない場合がありますが、自社の想定利用人数と合わないものは除外してしまってよいでしょう。
5. 機能は充実しているか?
最近のLMSはeラーニング以外の機能で差別化を図る傾向にあり、以前に比べて実に多彩な使い方が提案されています。
例として、ライトワークスのLMS「CAREERSHIP®」は、次のような機能を備えています。
・eラーニング機能 :eラーニングの配信を行える機能
・研修管理機能 :集合研修の予約申請やスケジュール管理などを行える機能
・動画配信機能 :動画教材をストリーミング配信する機能。リアルタイムで配信するWEB会議システムとの連携も可能
・コース管理機能 :eラーニングや集合研修など、複数の施策を組み合わせた研修を作り、実施する機能
・アンケート・レポート機能 :アンケートやレポートを作成、配信し、回答を集める機能
・スキル管理機能 :階層や職種等に応じて必要なスキルセットを定義し、個別の進捗状況を管理する機能
・個人データベース機能 :個人の学習履歴や保有資格情報などを登録し、一覧化する機能
・SNS機能 :社内SNSとして、コミュニケーションを促したり、ソーシャルラーニングに活用したりできる機能
・eラーニング教材作成機能 :パワーポイントなどの社内資料を基にeラーニングを作成する機能
・コミュニケーション機能 :事務局から学習者にインフォメーションやメッセージを配信する機能
LMS=eラーニングというイメージのみでシステムを探すと、後で機能不足に悩むことになりかねません。eラーニング以外の機能の存在を把握し、改めて自社の人材育成上の課題や活用イメージに当てはめてみて、条件に追加していくとよいでしょう。
また、運用をつつがなく行うための性能というのも重要です。例えば以下のような要素が挙げられます。
- マルチデバイス対応しているか
- 多言語対応しているか
- セキュリティへの配慮は十分か
- 人事データベース連携が可能か
- シングルサインオンが可能か
このあたりもスクリーニング材料になるでしょう。
6. 教材コンテンツは調達可能か?
LMSだけあっても教育施策は展開できません。LMSベンダーの多くは教材コンテンツも提供しています。教材の調達方法にあてがない場合は、どんなラインナップがあるか、確認しておくとよいでしょう。もっとも「2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?」で述べたとおり、標準規格に準拠していれば、あるベンダーが提供しているLMSに別のベンダーが提供している教材コンテンツを登録し、運用することも可能です。
7. 教材作成は可能か?
最近はコストとスピードを重視して、自社でeラーニングの教材コンテンツを作る会社が増えています。これを受け、LMSベンダーの各社が教材作成機能の付与、または、教材作成ツール(内製支援ツール)の提供を行っています。自社で教材を作成したい場合は、それらの有無をスクリーニング条件に加えるとよいでしょう。自社で教材を作成する体制が整えられれば、教育施策内容の自由度が格段にアップしますし、将来的に大きなコスト削減につながります。ぜひ検討をお奨めします。
8. 運用サポートの有無
「導入して終わり」ではなく、その後の運用についてもしっかりサポートしてくれるベンダーを選びたいものです。有償か無償かはさておき、導入後のメンテナンスやヘルプデスク、運用業務のアウトソースといったサービスを行っているベンダーを選ぶことをお奨めします。
9. 価格はどうか?
最後に価格に触れますが、極端に低コストを希望するのでなければ、この時点ではあまり価格情報は参考にしない方が無難です。というのも、多くの場合LMSの費用は「初期費用」と「月額利用料」に分かれていて、特に利用状況に応じて毎月変動する「月額利用料」はもっと要件を絞り込んでみないと想定できないためです。そもそも比較サイトへの掲載の仕方や掲載有無もベンダーによって異なるので、同じ条件で比較することもできません。また、価格の部分は交渉次第というところもあります。最初から価格を条件にしてしまうと、自社に適したLMSが検討から漏れてしまいかねません。
それよりも、まずは「自社の人材育成に必要な条件」を備えたベンダーを絞り込み、情報提供や概算見積を依頼した方が近道です。
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機能要件リスト
これまで1,500社以上のLMS(eラーニング)導入に関わってきたライトワークスが、選定時に確認すべき代表的なポイントをリスト化しました。ぜひご活用ください。
10. まとめ
いかがでしたか?
LMSの比較サイトを上手に使いこなすために必要な視点をご紹介してきました。
1. 総合的な人材育成に適したLMSかどうか
2. eラーニングの標準規格に準拠しているか?
3. クラウドか?オンプレミスか?
4. 運用規模は想定と合っているか?
5. 機能は充実しているか?
6. 教材コンテンツは調達可能か?
7. 教材作成は可能か?
8. 運用サポートの有無
9. 価格はどうか?
各社のLMSを比較する前に、上記の項目について自社の要件を書き出してみましょう。何十社とあるベンダーがかなりスクリーニングできるはずです。
もっとも、本文でも述べたとおり、価格はこの段階では検討材料としないことをお奨めします。LMSは人材育成上の課題を解決するためのツールです。最初から価格にこだわって選択肢を狭めるよりも、課題解決思考でベンダーとコミュニケーションし、必要な交渉を行っていく方が合理的といえるでしょう。
その意味でも、比較サイトだけに頼らず、興味のあるベンダーを見聞きしたら積極的に問い合わせをしていくとよいでしょう。比較すべきベンダーを一番よく知っているのはベンダーですから、彼らから情報を引き出す方が確実です。
LMSはあなたの会社の人材育成に大きな可能性をもたらします。この記事が、最適なLMSベンダー探しのお役に立ちましたら幸いです。