【最新版ベンダー比較表付き！】企業向けeラーニングシステム10選をプロが徹底解説

eラーニングシステムは、インターネットを通じてオンライン上で教材を配信するためのシステムです。社内研修のコストを抑えられるだけでなく、DX推進やリスキリング、自律学習にも欠かせない手段となりつつあります。

この記事では、企業向けeラーニングシステムから10社を厳選し、料金や特徴を比較しながら紹介します。また、eラーニングシステムの機能や費用、導入事例などについて解説します。

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【比較表】企業向けeラーニングシステム10選

企業向けeラーニングシステムのうち、教材コンテンツが充実したeラーニングシステム10選をピックアップして紹介します。2025年4月時点で各社がWebサイトで公開している情報から、比較に役立つ情報をまとめました。一覧は下表の通りです。（※表は横にスクロールしてご覧いただけます）

CAREERSHIP GROWTH

（2025年4月調べ）

株式会社ライトワークスが提供する、LMS（学習管理システム）とeラーニング受け放題サービスがセットになった1,000ID以下限定のお得なeラーニングパッケージ。エンタープライズ企業向けに開発された最高水準のLMSを、1,000人以下の企業向けに最適化し、特別価格で提供。

自社オリジナル教材との自由な組み合わせも可能で、網羅性の高い教材ラインアップと高性能なLMSを低価格で導入できるため、限られたリソースで効率的に研修体系を整えたい企業に適しているといえるでしょう。 ⇒  CAREERSHIP GROWTHを詳しく見る

GLOBIS学び放題

（2025年4月調べ）

ビジネススクールで知られる株式会社グロービスが運営するeラーニングシステムです。基礎から実践までビジネス知識を体系的に網羅し、またIT／DXやデザインといった周辺知識も加えて、さまざまな企業課題や人材育成の課題に応える教材がそろっています。

組織全体や受講者一人一人の学習進捗把握、学習コースの追加・組み替えによるカスタマイズなど、学習管理・設計を支援する便利な機能を利用できます。

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Schoo for business

（2025年4月調べ）

株式会社Schooが手がけるオンライン学習サービスです。参加型の生放送授業と9000本以上の動画教材で構成され、ほぼ毎日コンテンツが更新されることが大きな特徴です。業界の第一人者や専門家を講師に迎え、ビジネスの実務に直結する講義、自己啓発に役立つ幅広いコンテンツが用意されています。

階層別や職種別に200種類以上の研修テンプレートが用意されている他、動画を組み合わせて独自にカリキュラムを組むことも可能です。

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AirCourse

（2025年4月調べ）

KIYOラーニング株式会社によるeラーニングシステムです。新入社員から管理職までの充実した階層別研修、ITスキルやコンプライアンスといったテーマ別研修で、企業研修のニーズに応える汎用的な教材コンテンツがそろっています。

ほとんどのコースに確認テストやワークシートが付属。初期費用不要と低コストながら、テスト・提出課題の設定やオリジナルコースの作成、個人・グループ・組織単位での管理・分析など、LMSの基本機能を備えています。

eラーニングライブラリ

（2025年4月調べ）

株式会社日本能率協会マネジメントセンターが提供する1年定額制サービスです。ビジネススキルを中心に、マネジメント、技術・技能知識、健康経営、語学といったライブラリごとにコース（教材コンテンツ）が用意されています。

コースはライブラリごとに決まっており組み替えなどはできませんが、コースの表示／非表示、あるいは必須や推奨の設定を受講者一人一人に対して行えます。

manebi eラーニング

（2025年4月調べ）

株式会社manebiが運営するオンライン研修サービスです。ハラスメントや情報セキュリティなどの必須教材をはじめ、新入社員や管理職向けのビジネススキル教材を豊富に搭載。管理者や担当者が教材を選択することはもちろん、AIに希望の研修プランを伝え、自動で研修プランを作成することも可能です。

研修ごとの学習内容とステップが分かりやすい「コースマップ機能」を搭載し、受講者が迷わずに学習を進められる仕組みがあります。

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Leaf inorder

（2025年4月調べ）

講師派遣型研修事業などを営む株式会社インソースが提供する、eラーニングコンテンツ付きのLMS。eラーニング大量配信サービスをうたい、ビジネスパーソンとしての基礎を学ぶ普遍的な内容とともに、トレンドを踏まえたコンテンツが毎月更新されます。

動画コンテンツに設定された確認テストは毎回異なる問題が出され、繰り返し学習による習熟度を上げます。個々のレベルアップに最適なコンテンツを示すコースマップ機能があり、体系的な学びのサポートになるでしょう。

e-JINZAI for business

（2025年4月調べ）

株式会社ビズアップ総研が提供するWeb研修ツール群のうち、一般企業・団体向けのサービスです。「階層別基礎研修」「階層別テーマ研修」「自己研鑽・課題解決型研修」の3ステップで、ビジネスパーソンの土台を作り上げるコンテンツが用意されています。

レベルごとに着実に成長を促す研修プログラムと基本的な管理機能がそろいながら、定額制でコストを抑えることができる点も魅力です。

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Udemy Business

（2025年4月調べ）

米国の法人Udemy,Inc.が運営する、「明日から使える」実務直結型のオンライン教育プラットフォーム。日本では株式会社ベネッセコーポレーションが事業パートナーとして販売窓口を担っています。

世界中のイノベーターが提供する豊富な講座を厳選し、ビジネススキルから最先端のITスキルまで、幅広いコンテンツが法人用パッケージとして提供されます。Udemyのユーザーレビューが、コンテンツ選定や改善に活用され、教材の信頼度を上げています。

Aidemy Business

（2025年4月調べ）

株式会社アイデミーが提供するオンラインDX人材育成サービス。今後のビジネスに欠かせないDX人材の教育・リスキリングに特化していることが特徴です。

初学者向けの概論から実務経験者向けの高度な専門分野まで、目的や職種に合わせて幅広いコンテンツがそろっています。また、LLM（大規模言語モデル）を使った対話型のパーソナルAIアシスタントが、受講者の専属アシスタントとして学習をリアルタイムでサポートします。

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eラーニングシステムの比較ポイント

eラーニングシステムはさまざまなベンダーが提供しています。自社に合ったシステムを選ぶには、以下のポイントを中心に比較することをおすすめします。

• 教材コンテンツの充実度
• 求める機能があるか
• 無駄のないコスト感

教材コンテンツの充実度

まず重要なのは、教材コンテンツが自社のニーズを満たすことです。従業員に学ばせたい内容と教材が合わなければ、eラーニングシステムを導入しても狙った効果は期待できません。

例えば、パート・アルバイトを含めさまざまな階層の従業員に一律で基礎的な研修を受けさせたいケース、あるいはエリアマネジャーなど特定の対象者に高度な内容を学ばせたいケースというように、受講対象者の範囲やレベルによっても、求める教材のラインアップは異なるでしょう。コンテンツが多様な範囲をカバーしている場合は、階層別や職種別にパッケージ化されているタイプが便利です。

また、受講申込みが必要なく幅広いコンテンツを自由に学べるeラーニング受け放題のタイプは、従業員の自律学習の後押しになります。企業によっては、こうしたeラーニング受け放題を、従業員への福利厚生の一環として導入しているケースも見られます。

さらに、eラーニングシステムには「SCORM（スコーム）」という標準規格があります。これに準拠していれば教材コンテンツと学習履歴を別のeラーニングシステムに移すことが可能なため、教材の規格についてもチェックしておきましょう。

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求める機能があるか

一口にeラーニングシステムと言っても、機能はさまざまです。教材の配信という面だけでも、既成の教材コンテンツを視聴できるだけのシンプルなものから、コンテンツを組み合わせて自由にコースを作れるものや、自社の資料やセミナー映像を登録して教材化できるものもあります。

また、より確実に知識の定着を促したい場合は、確認テストや課題レポート提出といった機能が役立つでしょう。

教材コンテンツの利用だけでなく、受講管理もeラーニングシステムで行いたい場合は、どの程度の管理機能を求めるかも選定のポイントになります。具体的には、以下のような要件がある場合、対応する機能があるか確認する必要があります。

• 受講状況を一覧で把握し、必要に応じて対象者にリマインドを送りたい
• 受講結果や成績を分析して、評価や今後の研修計画に活用したい
• 社内外の別の研修や資格取得なども含め、総合的な学習プラットフォームとして使いたい

そのほか、対応するデバイスや多言語対応といった仕様もチェックしたいところです。自宅や通勤中も含めた隙間時間での学習を想定しているなら、スマートフォン対応は必須と言えます。

ここまで挙げたものも含め、eラーニングシステムの機能にはそれぞれ特徴があります。自社がeラーニングを導入する上でシステムにどのような機能や仕様を求めるのか、具体的に整理したうえで検討するとよいでしょう。

教材コンテンツとして販売されている製品の中には、簡易的なeラーニングシステムとして使えるものもあります。ただし、将来的に大人数の受講状況や成績をきめ細かく管理したい場合や、複数の企業が提供する教材を併用する場合などは、始めから管理機能が充実したeラーニングシステムを選ぶことをおすすめします。

管理機能が充実したeラーニングシステムを選びたいなら ⇒ 「CAREERSHIP」について詳しく見る

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無駄のないコスト感

eラーニングシステムの費用を考える上では、単純な料金比較だけでなく、想定受講人数やコンテンツの内容、求める機能に対してコストが見合うかという視点が必要です。

例えば、基礎的な内容を全従業員に学ばせたいというニーズに対して、1人あたり単価の高いサービスだと全社導入は難しいでしょう。反対に、選抜した経営人材に絞って教育投資をしたい場合は、高価格帯であっても高度な内容を満たすサービスが選択肢に挙がります。

当然ながら、スキル管理などの高度な機能を備えたeラーニングシステムほど費用は高額になりがちです。まずeラーニングを試してみたい、多くの従業員を対象に汎用的な研修を実施したいといった場合は、教材コンテンツ重視のシンプルなシステムを検討してもよいのではないでしょうか。

eラーニングシステムの機能

eラーニングシステムの機能は、各ベンダーの製品やプランによって大きく変わります。機能が少ない場合は費用が安く、機能が充実している場合は費用が高くなる傾向にあります。

一般的なeラーニングシステムの機能としては、下記が挙げられます。

管理者向けの機能

管理者向けの機能には、以下のようなものがあります。

教材配信機能

eラーニング教材の配信をはじめ、対面研修やオンライン研修の案内、出欠確認、リマインドなどを行うことができます。システムによっては、eラーニングに加えて集合研修やアンケート、事後課題などを組み合わせ、自由にコースを設計・配信できる機能を備えている場合もあります。

学習管理機能

受講者の進捗状況やテストの得点などを、リアルタイムで把握することができます。eラーニング上の学習履歴に加えて、外部研修で習得したスキルや保有資格の情報を登録・管理できるシステムもあります。

教材作成機能

スライド、動画、PDF、テストなど、さまざまな形式のコンテンツを教材として登録できる機能です。専門的な知識がなくても、直感的な操作で自社オリジナルの学習コンテンツを簡単に作成することができます。

受講者向けの機能

受講者向けの機能には、以下のようなものがあります。

eラーニング受講機能

eラーニングを受講するための機能です。近年はマルチデバイスに対応し、スマートフォンやタブレットで受講できるものが一般的になっています。ただし、教材のラインナップや充実度は、システムによって異なります。

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アンケート・レポート機能

研修前や研修後に行うアンケート・レポート提出を、オンライン上で行える機能です。研修に対する意見や感想を簡単に入力することができ、管理者はアンケート・レポートの結果を集計したり、今後の研修設計に役立てることができます。

eラーニングシステムの費用

eラーニングシステムの費用は、大きく「システムにかかる費用」と「eラーニングコンテンツにかかる費用」の2種類に分けられます。

システムにかかる費用

システムの費用は「初期費用」と「月次費用」で構成されるのが一般的です。

初期費用

eラーニングシステム導入時のセットアップ費用に当たります。こちらは数十万円といったところでしょう。ただし、カスタマイズや特殊な設定を行う場合は、別途で費用が必要になります。

月次費用

システムのライセンス料と、利用条件によってサーバのディスク使用料がかかってきます。ライセンス料は月次で決められていることが多く、利用するメニューにもよりますが1ユーザー（アカウント）当たり数百円程度です。多くの場合、ボリュームディスカウントがあり、登録ユーザー数が多いほど単価は安くなります。

ディスク使用料は、自社で用意したeラーニングコンテンツや動画ファイルをベンダーのサーバ上に保管する場合にかかってきます。この他に、オプションとして導入時研修や問い合わせ対応などの代行といった運用支援に関する費用が考えられます。

eラーニングコンテンツにかかる費用

eラーニングコンテンツの費用としては、内製やオーダーメイドの場合の「制作費」と、ベンダーが提供するコンテンツを利用する場合の「ライセンス料」が考えられます。

制作費

内製用の教材作成ツールのライセンス料と、オーダーメイドする場合の外注費が考えられます。教材作成ツールについては、インストールパッケージやWebツール、eラーニングシステムにメニューとして組み込まれているものなど、提供形態が様々なので例示が困難ですが、ライセンス料形式で年間に数万円から数十万円といったところが目安と思われます。

オーダーメイドの費用は、eラーニングコンテンツの仕様によって大きく変動します。シンプルなものなら数十万、仕様が複雑な場合は数百万円かかることもあるでしょう。

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ライセンス料

1ユーザーあたりの月次ライセンスという考え方をベースに、1ヶ月あたり、3ヶ月あたり、6ヶ月あたり、年間など様々な契約期間が設定されています。ここでも、ユーザー数やeラーニングコンテンツの数が増えるほど単価が下がるボリュームディスカウントが適用されるのが一般的です。

月次ライセンスの単価は教材の内容や長さによって異なるため一概には言えませんが、一ヶ月あたり数百円～数千円といったところが標準的でしょうか。システムのライセンス料と同様、こちらについても利用人数次第でボリュームディスカウントがあり得ます。

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eラーニングシステムの導入成功事例

どんなシステムを検討するにしても、導入事例は大変参考になるものです。どの企業がどんな風にそのシステムを活用して成功を収めたのか。事実ベースのこうした情報には、それだけで大いに説得力があります。自社がベンチマークとする事例を見定め、社内の提案や上申に活用するのもよいでしょう。

ここでは、eラーニングシステムの導入成功事例として、以下の2社をご紹介します。

• 【サービス業】株式会社スポーツオアシス（2025年4月より株式会社ルネサンス）
• 【海外／アミューズメント業】株式会社イオンファンタジー(中国)

【サービス業】株式会社スポーツオアシス（2025年4月より株式会社ルネサンス）

株式会社スポーツオアシス（2025年4月より株式会社ルネサンス）は、首都圏及び近畿エリアを中心に会員制フィットネスクラブ「TOKYU SPORTS OASIS」や温浴施設「港北天然温泉スパガーディッシュ」などを運営する企業です。eラーニングシステムを導入する前は、人財育成上の三つの課題を抱えていました。一つ目は新人の早期戦力化。二つ目は新人の定着率向上。そして三つ目がサービスレベルの均質化です。

eラーニングシステムの導入後は、学習進捗の可視化により指導効率が向上しました。新人は時間や場所を選ばず学習でき、モチベーション維持にも繋がっています。また、動画教材により研修準備の負担が軽減し、研修の品質が均一化しました。空いた時間で新人のケアにも注力できるようになり、定着率向上への兆しが見えています。

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【アミューズメント業】株式会社イオンファンタジー(中国)

子ども向け室内娯楽施設を展開する株式会社イオンファンタジーでは、中国子会社における教育対象者の急増に対応し、研修の効率化を図るためにeラーニングシステムを導入しました。

導入後は、500以上の教材を内製し、店舗オペレーションや成功事例をオンラインで共有することで、スタッフの理解度と学習効果が向上しました。また、問題発生時には、具体的な解決策や行動マニュアルの教材をシステムに迅速にアップロードし、全店舗へタイムリーな情報共有が可能になりました。

上記のようなeラーニングシステムの活用は、研修にかかるコストの大幅な削減につながり、日本や東南アジアを含めたグループ企業内でNo.1のスタッフ研修制度にも選ばれました。充実した研修制度と人材育成を重視する企業文化が醸成され、同業他社に比べて離職率が格段に低く、人材定着にも貢献しています。

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まとめ

eラーニングは、受講者にとっては自身のペースで学習しやすく、企業にとっては運用の手間を抑えながら体系的な教育と受講管理が可能になるというメリットがあります。

階層別研修のような基礎的な学習から、リスキリングや自律学習まで、従業員の成長にeラーニングは強力な手段になります。誰にどういった内容を学ばせたいか、どのような機能が必要かといった要件を整理し、自社に最適なeラーニングシステムを検討してみてください。

参考）
GLOBIS学び放題「法人向けeラーニングサービス|グロービス学び放題」, https://hodai.globis.co.jp/corporation/ （閲覧日：2023年9月3日）
Schoo for Business「オンライン研修・eラーニング研修 – Schoo（スクー）法人・企業向けサービス」, https://schoo.jp/biz/ （閲覧日：2023年9月3日）
AirCourse「AirCourse – 社員教育をカンタンに。クラウド型eラーニング」, https://aircourse.com/  （閲覧日：2023年9月3日）
JMAM「eラーニングライブラリ® 総合カタログ 2023年版」, https://jmam.meclib.jp/el_catalog/book/#target/page_no=1 （閲覧日：2023年9月3日）
playse.「eラーニング社員研修を提供するplayse. プレース｜コンプライアンス研修やセキュリティ研修、パワハラ研修にも｜LMS」,https://playse.jp/ （閲覧日：2023年9月19日）
インソース「eラーニング大量配信サービス Leaf inorder（リーフインオーダー）」, https://www.insource.co.jp/it-tool/leaf-inorder.html （閲覧日：2023年9月3日）
ビズアップ総研「ビジネスパーソンのためのオンライン研修 | e-JINZAI for business」, https://www.jinzaikaihatsu.com/learning/ （閲覧日：2023年9月3日）
Udemy Business「Udemy Business | 最先端のITスキルは実務を通じて学ぶ時代へ。社内水準を、世界水準に。」, https://ufb.benesse.co.jp/ （閲覧日：2023年9月3日）
Aidemy Business「Aidemy Business」, https://business.aidemy.net/ （閲覧日：2023年9月3日）