近年、人材不足や専門職人材の必要性などを背景に、部長・課長クラスの人材がプレイングマネージャー化するケースが増えています。
本来はマネジメント業務に専念すべき管理職が、同時に現場プレーヤーの業務を担うことになるプレイングマネージャー化は、必然的に管理職の業務量を増やし、責任範囲を広げ、場合によっては大きな疲弊を招きます。
この状況を変えて管理職の負担を減らすために、人材育成の仕組み化や自発的なキャリア開発が求められています。スキルマップを活用した人材育成は、その有効な施策の1つとなります。
この記事では、企業の中で個々のスキルを最大限に生かすためのスキルマップの活用法を解説します。スキルマップを人材育成に生かしている具体的な企業事例も紹介しますので、人事担当者や管理職の方はぜひ参考にしてみてください。
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「従業員を適材適所で配置するには、スキル管理（スキルマネジメント）が有効らしい」多くの従業員を抱える企業において、一人一人のスキルや能力、その潜在性を把握することは簡単ではありません。また、各人材を社内で求められている仕事にマッチ[…]
AIで要約
- スキルマップで育成を仕組み化し管理職の負担を解消。能力の可視化で本来の業務へ集中させ、現場の疲弊を防ぎつつ組織の生産性を最大化します。
- カッツモデルでスキルを定義しDX化を加速。リスキリングを促し、個人の能力を最大限に活かす適材適所と戦略的な組織変革を実現します。
- LMSでスキル管理と学習を統合し部下の自律成長を支援。評価の透明性や的確性で属人化を防ぎ、目標を共有することで組織成長と負担軽減の両立を目指します。
人材育成に生かすスキルマップ
スキルマップは、業務で求められるスキルと従業員が持つスキルを比較して一覧化し、このギャップを埋める道筋を示すツールです。管理職がスキルマップの有効性を知り、構築や運用に積極的に関わることは、部署の業務改革やメンバーのスキル開発への視座を高める良い機会となります。
今、管理職には何が求められているのか
リクルートが行った「マネジメントに対する人事担当者と管理職層の意識調査2024年」1では、人事担当者が挙げた組織課題（複数回答）として、「次世代の経営を担う人材が育っていない」（67.3％）、「ミドルマネジメント層の負担が過重になっている」（64.0％）が1位と2位を占めています。また、同じ質問に対する管理職層の回答においても、上記はそれぞれ66.0%、61.3%と高い割合を示しており、現場でもこうした認識は一致していることが分かります。
さらに人事担当者が管理職にどのようなことが期待しているかについては、「メンバーの育成」（42．7%）、「メンバーのキャリア形成・選択の支援」（27.3％）が1位、2位です。同じ質問に対する管理職層の回答は、それぞれ48.7％、32.0％と、より高い割合を占めています。
企業ではマネージャー自身の成長、および部下の育成管理がマネジメントにおける最優先事項として認識されているといえそうです。
「あなたの企業では、人材育成が効率的に行われていますか？」そう問われて「YES」と回答できる人材育成部門や教育管理者の方は、どのくらいいらっしゃるでしょうか。企業は常に環境の変化にさらされています。こと「人材」という分野については[…]
カッツモデルが示す3つのスキルフレームワーク
管理職には、自身の成長や部下の育成が強く求められていますが、ここでいう「スキル」とは何を表すのでしょうか。アメリカの経済学者ロバート・L・カッツが考案した能力指標である、通称「カッツモデル」を例に、スキルの本質を考えてみましょう。
1950年代に発表され半世紀以上使い続けられるこのモデルは、管理者の役職や階層に応じて、求められるスキルの割合が異なることを示した理論です。
このモデルでは、マネジメント層を以下の3階層に部類し、求められるスキルの割合を図のように配分しています。
- ロワーマネジメント（現場の監督者やチームリーダーなど）
- ミドルマネジメント（部長、課長クラス）
- トップマネジメント（経営者層）
眞﨑大輔監修, トーマツイノベーション編著『人材育成ハンドブック』, ダイヤモンド社, 2017, P77を基に編集部にて作成
テクニカルスキル（業務遂行能力）
テクニカルスキルとは、特定の活動を推進するために必要な知識や技術のことです。いわゆる「専門スキル」として、現場の担当者に具体的な指示を出したり、業務上の問題点を的確に把握したりするために不可欠です。
主にロワーマネジメント（現場の監督者やチームリーダーなど）に最も強く求められるスキルであり、業務マニュアルなどを使って理解や習熟度を測定できます。
具体例
- プログラマーのプログラミング技術
- 経理担当者の会計知識
- デザイナーのデザインソフトを扱う技術
- 製造現場での機械操作スキル
ヒューマンスキル（対人関係能力）
ヒューマンスキルとは、「人」との良好な関係性を築くための能力を指します。協力やコミュニケーションが欠かせないチームや組織において、ヒューマンスキルはあらゆる場で評価されます。
全ての階層（ロワー、ミドル、トップマネジメント）において重要なスキルで、どの役職であっても、組織内外の人間と協力して仕事を進める上で欠かせない、普遍的なスキルです。
具体例
- リーダーシップ
- コミュニケーション能力
- 傾聴力
- 交渉力
- プレゼンテーション能力
コンセプチュアルスキル（概念化能力）
コンセプチュアルスキルとは、物事の本質を見極め、複雑な事象を体系的に理解し、全体の状況を判断する能力です。大局的な視点から物事を捉える力といえます。
主にトップマネジメント（経営者層）に最も強く求められます。組織全体の方向性を定め、将来を見据えた意思決定を行うために不可欠なスキルです。
具体例
- 論理的思考力（ロジカルシンキング）
- クリティカルシンキング
- 情報分析能力
- 問題解決能力
- 戦略的な思考
カッツモデルでは、役職が上がるにつれて、求められるスキルの中心がテクニカルスキルからコンセプチュアルスキルへと移行していくことを示しています。一方で、ヒューマンスキルはどの階層においても常に重要であり続けます。
人材育成の場でしばしば耳にする「カッツモデル」。ビジネス環境の変化が激しい現在に改めてその理論を見直すと、育成以外に個人…
ISO9001／14001が求める力量管理
スキル管理の視座は、ISO（国際標準化機構：International Organization for Standardization）9001品質マネジメントシステムの規格においても「力量」という要求事項で規定されています。ISO9001は製品やサービスの安心、安全を保証する仕組みづくりを促す国際規格であるため、部課長クラスであればご存じの方も多いでしょう。
ISO9001において、力量は当初、製品要求事項への適合に影響がある仕事に従事する要員に必要とされていました。しかし2015年の改正版では、「品質マネジメントシステムのパフォーマンス及び有効性に影響を与える業務をその管理下で行う人（又は人々）に必要」2と改訂されています。力量（＝スキル）が、特定の製品の質を超えて企業そのものの質の向上に寄与するという認識の変化の表れです。
なお、この規格では、力量をa)明確化すること、b)適切な教育、訓練、または経験に基づいて備えること、c)身に付けるための処置を取り、その有効性を評価すること、d）これらの証拠を文章化すること、の４点で規定しており、その実践においてスキルマップ（力量管理）の運用が推奨されています。
力量管理については、ISO14001環境マネジメントシステムでも同様の規定があります。社会的ニーズがますます高まる力量の要求事項をカバーするためにも、スキルマップは不可欠といえるでしょう。
管理職のためのスキルマップ活用法
スキルマップは、人事部門が指揮を執りつつ、各部署の管理職からの発信が求められる双方向的な人材育成ツールです。マネージャーたちにスキルマップの有効性をしっかり伝え、上手に巻き込みながら運用を進めていきましょう。
部下のスキル管理に役立つスキルマップ
スキルを軸とした人材マネジメントの核にあるのは、チームのメンバーは事業を進めるコマの1つではなく、事業を発展させる潜在価値を持っているという観点です。マネージャーはそのことを念頭に、スキルマップを活用して部下のスキルを見極めていきます。
そのためにはまずスキルを可視化する必要があり、これこそがスキルマップ運用の最大のメリットです。スキルマップは、顕在、潜在問わずさまざまなスキルに目を向ける機会となります。現状と理想のギャップ解消への取り組みは既存業務の改善にとどまらず、メンバーのスキルをベースとした新たな業務の開拓へと可能性を開くでしょう。
目標設定の面談などでスキルマップを共有し、上司と部下が互いに対話の場を通じてコミュニケーションを図ることは、チームと本人の両者の成長を導きます。
なお前段で取り上げたカッツモデルにおいて、ヒューマンスキルはどのレベルにおいても重要です。対話の場で求められる上司の傾聴やコーチングはもちろん、交渉やプレゼンテーション、チームビルディングなど、職位や職種に応じて求められるコミュニケーションのスキルもしっかり押さえておきましょう。
「情報開示が始まった人的資本の可視化、何から始めればいい？」人的資本の情報開示が一部の企業に対して義務化され、「人材」もまた企業の価値として捉えられるようになりました。従業員のスキルや能力を可視化することは、社内のみならず社外のス[…]
DX人材の確保・育成に生かすスキルマップ
あらゆる企業においてDX化が待ったなしの状況を迎えている中、デジタルスキルを持った人材の確保・育成も逼迫（ひっぱく）した課題です。スキルマップを使えば、管理職が自部署で求められるDX人材のスキル管理も効率的に進められます。
デジタルスキルは何でもあればいいというものではなく、「何のためのDXか」を示すDX戦略に沿った人材の確保・育成方針が必要です。
例えば東京都デジタルサービス局では、都政とICTをつないだ課題解決を目指し、都全体のDX化を進めています。そのためのデジタル人材の確保・育成を目的に公表されているデジタルスキルマップは、DX人材のスキルを可視化している好事例です。
経済産業省でも、DX推進人材の育成に向けた具体的な施策として「デジタルスキル標準」を設定しています。この基準は「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」という2種類で構成されており、前者は専門職人材に限らず全てのビジネスパーソンが身に付けるべき能力、後者はDXを推進する専門職の能力項目を提示しています。
この資料は、IT部門に限らず全部署に求められるDXスキルを可視化しているため、管理職のスキルマップ運用に役立つでしょう。
「DX人材の確保や育成は、情報システム部門以外も対象になるのか？」ここ数年、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の波は大きくなる一方です。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の調査1によれば、日本におけるDXの取り組みは[…]
学習管理システム（LMS）でスキルマップを有効活用
部課長クラスへの理解が促されたら、いよいよスキル管理の始め時です。スキルマップを構築し、その先にある学習支援まで視野に入れた運用をお考えであれば、学習管理システム（Learning Management System: LMS）の導入をおすすめします。ここでは管理職がLMSを使ってスキルマップを活用することの有効性について解説します。
部下の自律学習を促進
スキルマップは単に現状を把握するためのものではなく、データを活用してスキルアップやリスキリングを促進するためのものです。したがって、スキル課題と学習活動の連動は必須であり、このつながりが構築されているLMSを使うことは大きなメリットとなります。
LMSは、eラーニングやオンライン研修実施のプラットフォームとなるシステムですが、近年ではタレントマネジメントやスキル管理の機能を備えているものが増えています。各自がスキル目標を設定することで、それに応じた学習プランが提示されるため、部下の自律学習を促進することができます。
当社のLMS「CAREERSHIP」も、「スキル管理機能（スキルマップ）」を備えていることが特徴です。職種や職位ごとに求められるスキルをマトリクス表示し、自分の現在地と学習の進捗を一目で確認することができます。目標とする先輩や上司が持っているスキルが分かる「ロールモデル設定」など、部下の主体性を引き出す独自の機能も備えています。
人材育成に最適な統合型LMS ⇒ 「CAREERSHIP」のスキル管理機能を詳しく見る
上司と部下がスキルマップを共有
目標達成までの道筋と現在地を示すスキルマップは、関係者の共有が不可欠です。短期的な進捗状況の把握のみであればエクセルファイルなどでも運用可能ですが、長期的な目標設定と進捗、その先にあるスキルベースの業務改革までを射程に入れるならば、充実した機能をオンラインで共有できる専用システムが有用でしょう。
LMSを使ってスキルマップを共有すれば、上司と部下が共に進捗を把握し、面談などで意義ある対話ができます。特にスキル評価は重要であり、評価のしやすさや結果の表示の分かりやすさなどが現状の理解に大きく影響し、さらに発展的なスキル開発へとつながります。
当社の「CAREERSHIP」では、項目に合わせたさまざまな評価方法（多段階評価や点数評価など）の設定、自己評価と上長評価の比較も可能です。評価の透明性や的確性を高める仕組みが備わっており、運用も省力化できます。
「従業員のスキルを可視化したいが、スキルマップの評価基準をどう設定すればいいか分からない」 「評価者の主観が入らない、公平なレベル定義を作りたい」人的資本経営の推進や雇用の流動化に伴い、従業員のスキルを客観的に把握する「スキル評価[…]
DXスキルのマネジメントにも
オンラインで一元管理できるLMSは、DXスキルのマネジメントにも有用です。スキル管理やタレントマネジメントの機能を持つLMSであれば、自社に求められるDXスキルを可視化できます。もちろん、DXスキルの設定や日々変化するニーズに合わせた学習プランの更新もしやすくなります。
DXに関するスキル項目は多岐にわたるため、企業が自社のDX化に必要な細目を選定して管理する作業は非常に複雑です。そのため現状は情報技術部門など、一部に限定してDX化を進めるケースも散見されます。
しかし、東京都のリスキリング人材や「デジタルスキル標準」のDXリテラシー標準が示すように、今後のDX人材は全従業員が対象です。DXスキルのマネジメントは全社レベルで進めていく必要があり、部門横断的に情報共有できるLMSのようなオンラインシステムは不可欠といえるでしょう。
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スキルマップを人材育成に有効活用する企業事例
最後に、スキルマップを有効活用して人材育成に取り組む企業事例を紹介します。
株式会社ベネッセコーポレーション
教育分野の先進企業であるベネッセコーポレーションは、「人と組織が成長し続けられる環境」の構築を目指し、イノベーションを引き起こすDX人財の開発のためにスキルマップを活用しています。
ベネッセがDXに必要な職種として定義しているのは、企画、BPR、PMO、PM（開発管理）、エンジニア、デジタルマーケティング、データの7つ。それぞれにスキル細目を設定し、習得までの学習指針としてスキルマップを位置づけています。DXの研修体制は「職種×スキルレベル別」で準備され、リスキル休暇などの人事制度を組み合わせて提供していることも特徴的です。
また適材の配置や育成を最適化するため、スキルの向上、スキル習得の結果としての仕事獲得、内容に応じた報酬の決定という三位一体の仕組みづくりにおいてもスキルマップが活用されています。
ベネッセは「人財＝ひとりひとりの社員」と捉え、おのおのがパフォーマンスを上げるサポートをすることでこの「資産」を最大化すべく、現状の把握や社員の意欲向上に努めています。
株式会社NISSYO
変圧器や電源装置の開発メーカーであるNISSYOは、令和5年度東京都中小企業技能人材育成大賞知事賞において大賞に選出されました。経営計画書を基に各部門が人材育成の実行計画を立て、事業年度計画として社内外の研修や各種資格取得支援などの人材育成プログラムを実施しています。
部門や工程ごとに必要な技能スキルは「スキル表」にまとめられ、現時点で不足しているスキルを4段階で表示。毎月の上司との面談で学習の進捗を確認し、人事評価制度に基づいて結果を昇給や昇格へと反映させます。
NISSYOでは部門横断型の教育委員会が組織されており、外国人従業員への日本語教育なども実施し、地域や社会に広く貢献できる人材教育を展開しています。
山口化成工業株式会社
発泡スチロール製造業者である山口化成工業は、2019年、事業承継計画における人材育成の取り組みが評価され、あいち産業振興機構の専門家活用事例集「ザ・あいち・チャレンジ」に掲載されました。中小企業の後継者問題が深刻化する中、後継者候補を支える若手の育成を成功させた同社の実践の中心には、スキルマップの策定があります。
後継者候補である従業員は、生産部門のトップにあると同時に、新製品開発メンバーとして負担が過重な状況でした。そこで、若手従業員に自分の仕事範囲をより広く意識させるため、生産現場の主要な技術に加えて、部門を支えるリーダーシップ面も定義したスキルマップを作成しました。
これまで経営層による暗黙のルールとなっていた賃金規程も改定し、スキルマップは人事評価基準として処遇にも反映させています。客観的に努力が認められる明確なルールを作ることで若手従業員が育成され、後継者候補は適度に現場を離れて新製品を軌道に乗せることができました。
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まとめ
スキルマップは、業務で求められるスキルと従業員が持つスキルを比較して一覧化し、このギャップを埋める道筋を示すツールです。プレイングマネージャー化している管理職が、自身や部下のスキルを高めて業務を効率的に進めていくために、スキルマップを活用した人材育成が有効です。
まず、管理職がスキルマップを活用して自分自身のスキル管理を行う上で、根本的な問題に気付き、情報を精査して解決に導くコンセプチュアルスキルに目を向けると良いでしょう。また、部下のスキル管理においてスキルマップを活用することは、顕在、潜在問わずさまざまなスキルに目を向ける良い機会となります。
スキルマップを有効活用するためには、スキルマップ機能を搭載した学習管理システム（Learning Management System: LMS）の導入がおすすめです。
スキルマップはDX人材の確保・育成においても大いに役立ちます。DX人材の育成にスキルマップを活用する株式会社ベネッセコーポレーションの他、技能スキルの向上に力を入れる株式会社NISSYO、後継者候補を支える若手の育成を成功させた山口化成工業株式会社の事例も紹介しました。
スキルマップを導入する際には、一時的に管理職の負担が増えます。しかし運用が軌道に乗れば、人材育成の仕組み化やスキルベースの組織開発にもつながる有効な手段です。全社の協働によってスキル管理を進めたい企業の方々に、本記事がお役に立てば幸いです。
- リクルートマネジメントソリューションズ「マネジメントに対する人事担当者と管理職層の意識調査2024年」, 2024年9月30日公表（閲覧日：2025年9月5日） ↩︎
- 中條武志・須田晋介, 『ISO 9001: 2015 (JIS Q 9001: 2015): 新旧規格の対照と解説』, 日本規格協会, p162-165. ↩︎
参考）
Robert L. Katz. Skills of an Effective Administrator. Harvard Business Review. https://hbr.org/1974/09/skills-of-an-effective-administrator（閲覧日：2025年12月26日）
中條武志, 須田晋介『ISO 9001: 2015 (JIS Q 9001: 2015)新旧規格の対照と解説』, 日本規格協会, 2015.
独立行政法人情報処理推進機構, 経済産業省「デジタルスキル標準ver.1.１」, 2023年8月公表, https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/20230807001-d-1.pdf（閲覧日：2025年9月5日）
独立行政法人情報処理推進機構「デジタルスキル標準（DSS）活用事例集、リンク集」, https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/case.html（閲覧日：2025年9月5日）
東京都「令和５年度東京都中小企業技能人材育成大賞知事賞」, 『TOKYOはたらくネット』, https://www.hataraku.metro.tokyo.lg.jp/monodukuri/hyosho/R5jinzaip.pdf（閲覧日：2025年9月5日）
山口化成工業株式会社「『ザ・あいち・チャレンジ』～挑戦する県内企業の専門家活用事例集～」, https://yg-kasei.co.jp/images/media/201904_1.pdf（閲覧日：2025年9月5日）
