「2023年9月 CAREERSHIP User Meet Up」イベントレポート
最終更新日:
CAREERSHIPのユーザー企業を対象とした学びと交流のためのイベント「CAREERSHIP User Meet Up」を2023年9月7日に開催しました。
ライトワークスでは、「人材開発のミライ」につながるコミュニケーションの場として、また、「CAREERSHIP」の活用事例を互いにシェアする場としてCAREERSHIP User Meet Upを昨年8月に初めて開催し、その後も定期的に実施しています。
過去のイベントレポートはこちら
今回は、過去最多となる17社25名の方にご参加いただきました。
▼参加企業(五十音順)
- EPSデジタルシェア株式会社
- 株式会社イトーヨーカ堂
- 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
- H.U.グループホールディングス株式会社
- エイツーヘルスケア株式会社
- 兼松株式会社
- 株式会社GENDA GiGO Entertainment
- 株式会社セブン-イレブン・ジャパン
- 全国共済農業協同組合連合会
- 大日本印刷株式会社
- 帝人ファーマ株式会社
- トヨタモビリティパーツ株式会社
- 日本電子株式会社
- 株式会社ニラク
- 野村不動産ホールディングス株式会社
- 株式会社富士薬品
- 株式会社ミライト・ワン
本レポートでは、イベントの内容や参加者の皆様の声などをお伝えします。
各業界における人材育成の課題と解決方法をまとめた事例集
1. イベントの流れ
台風が近づいていましたが、この日は何とか天気ももち、予定通り参加者の皆様にライトワークス本社の研修ルームにお集まりいただきました。
1-1.ご挨拶
ライトワークスを代表して、ビジネス開発部長山本からご挨拶をさせていただきました。
日頃の感謝と、これからのコミュニティの未来などについてお伝えしています。
1-2.グループディスカッション
今回のMeet Upでは、あえてテーマを限定せず、各社がCAREERSHIPをどのように使っているかをシェアし、それに対して自由に質疑応答していただく方式にしました。
各社が実際に自社のCAREERSHIPの画面を投影すると、皆さん興味津々でモニターを覗き込み、多くの質問を投げかけていました。シェアしている方も質問に対して惜しみなく情報を出しており、まさに「学び合い」の姿があちこちで見られる素晴らしい時間でした。
また、お手元には各社のCAREERSHIP紹介資料も配布し、こちらをもとに質問をすることや、自社に帰った後も振り返りができるようにしました。多くの方がこの資料にスペースが埋まるほどメモを書き込まれていたのが印象的でした。
今回のMeet Upでは、4~5社でのディスカッションをグループを変えて2回行い、各社7~8社のCAREERSHIPの活用状況や運用の実態などを知ることができました。
各ディスカッションの中で、特に多く挙がっていた質問は以下のような内容です。
- CAREERSHIPの管理体制(IDやコンテンツの管理、他システムとの連携頻度など)
- CAREERSHIPの機能の活用法
- CAREERSHIPのTOPページの活用法
日々CAREERSHIPを使い倒している皆さんだからこその細かい視点が見られ、共感の声や驚きの声などが様々飛び交いました。
1-3.ライトワークスからの情報提供
グループディスカッションの後には、ライトワークスHCMソリューション推進部サービスディレクター櫻井より、ライトワークスの最新の取り組み等の共有を行いました。
1-4.ネットワーキングタイム
第一部の終了後には、各社より自由にお話しいただけるネットワーキングタイムを設けました。軽食をつまみながら、皆様それぞれに交流を深め、情報交換をして、非常に良い雰囲気のまま、会はお開きとなりました。
2.参加者の声
ご参加いただいた皆様に後日ご提出いただいたアンケートの中から、一部の声をお伝えします。
3.今後のユーザーコミュニティの展開について
ライトワークスでは、今回のようなMeet Upを今後も定期開催していくと共に、それ以外にもユーザーコミュニティの活動をますます活発化させていきたいと考えています。
それにより、ユーザーの皆様にCAREERSHIPを使いこなしてもらう、ユーザー同士のつながりをつくる、というだけにとどまらず、日本における人材開発の更なる発展に貢献していきたいと思います。
ライトワークスは、これからも「ミライの「はたらく」を、明るくする」ために、挑戦を続けていきます。
エンタープライズ向けNo.1の統合型LMS
「CAREERSHIP」
上場企業売上高ランキング上位100社のうち
47%*の導入実績!
eラーニングや研修管理、アンケート配信、社内SNSなど、人材育成に必要なあらゆる機能を網羅し、大企業の膨大なアクセスや複雑な組織形態、多様な教育施策に対応できる数少ないシステムです。
*2021年4月現在、グループ会社を含む、当社調べ