コミュニケーション研修

コミュニケーション研修を実施すべき理由として、以下の2点が挙げられます。

• コミュニケーションスキルに不安を感じているビジネスパーソンが少なくない
• コミュニケーション研修を実施した企業では5～6割が効果を実感している

コミュニケーションスキル不足を感じているビジネスパーソンは少なくない

コミュニケーションスキルは、ビジネスにおいて重要な能力です。採用活動などでも重視されることが多く、経団連が2018年に行った調査では「コミュニケーション能力」が新卒採用で重視する能力第1位であり、16年連続トップを獲得しています。

また2022年に帝国データバンクが実施した「企業が求める人材像」の調査でも、新卒・中途ともに「コミュニケーション能力が高い」（42.3％）が1位という結果でした。

しかし、2022年に厚生労働省が実施した調査では、「コミュニケーション能力・説得力に自信がある」と回答したのは3割未満でした。企業でこれだけ長い間コミュニケーション能力が重視されているにも関わらず、コミュニケーションスキルに自信のあるビジネスパーソンは多くないようです。

自社の従業員にコミュニケーション能力を適切に身につけてもらうためには、採用活動だけでなく研修などスキル向上のための施策を実施することが必要だといえるでしょう。

コミュニケーション研修を実施した企業では5～6割が効果を実感している

コミュニケーションスキルに課題が生じやすい原因は、企業によるコミュニケーションスキル向上の施策不足だと考えられます。

HR総研が2023年に実施した調査によると、「コミュニケーション研修」の実施率は大企業で33％、中堅・中小企業ではそれぞれ21％、15％にとどまっており、いずれも高い実施率とはいえない状態でした。

しかし、コミュニケーション研修を実施した企業では、高い割合で研修の効果が実感されています。

前述の調査のうち、「実際に効果があったと思われる取組み」では中堅企業・中小企業ともに「コミュニケーション研修」が最多となっており、5～6割の回答を集める結果となりました。

このことから、コミュニケーション研修を取り入れた企業では、多くの場合でコミュニケーションスキルの向上に繋がっていることが推察されます。

従業員のコミュニケーション能力は、組織の生産性にも直結します。コミュニケーション研修は、企業の成長のためにも是非実施したい教育施策といえるでしょう。

参考：
一般社団法人 日本経済団体連合会「2018年度 新卒採用に関するアンケート調査結果」
株式会社帝国データバンク「企業が求める人材像アンケート」
厚生労働省「令和4年度 能力開発基本調査」
HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート」

コミュニケーション研修は、「聞く力」と「伝える力」双方のスキル向上を目的としています。そのため、コミュニケーション研修を実施することで、多くの企業で実施されている1on1（個人面談）の効果を更に高めることが期待できます。

1on1は上司と部下の信頼関係構築、エンゲージメント向上などさまざまな効果が期待できる施策です。HR総研が2023年に実施した調査では、社内コミュニケーション不全を防止するために実施している取組みは「1on1（個人面談）」が最多で、大企業では55％、中堅企業では52％、中小企業では43％と、4～5割程度の企業で実施されています。

しかし、中には「せっかく1on1を実施しているのに、思ったより効果が出ない」と感じている方もいるでしょう。そういった場合は、コミュニケーション研修との併用を検討してみてもよいかもしれません。

コミュニケーションは「機会を増やす」だけでなく「質を上げる」ことにも大きな意味があります。せっかく改善のための施策を行うのであれば、1on1だけでなくコミュニケーション研修の導入も検討する価値があるといえるでしょう。

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