eラーニングのトレンドから人材教育のICT化の方向性をとらえる

「ｅラーニングは普及が進んでいるが、昔とどう変わって来ているのか」

ｅラーニングを使いこなしている企業の人材開発部門の担当者や教育管理者の方からすると、これは折に触れて気になるところではないでしょうか。

ｅラーニングの普及が本格化したのは2000年以降のことです。初期の頃からｅラーニングを人材育成に活用している企業では、もう20年の歴史が積まれたことになります。その間、ｅラーニングは着実に進化を遂げてきました。

特に注目したいのは、LMS(Learning management System; 学習管理システム)の進化です。もちろん、eラーニングを配信するだけでも、教育プラン次第で効果的な人材育成は可能です。ただ、こと人材育成のICT化という点に着目するなら、LMSの能力と可能性に着目すべきです。

本稿では、ｅラーニングを取り巻く環境のトレンドを解説しながら、今後ｅラーニング、特にLMSがどのような方向に向かっていくのか、考察してみたいと思います。ぜひ、今後の教育施策を検討するための参考にしてください。

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1 eラーニング/LMSのトレンド・ピックアップ
2 学習そのものの変化
3 学習を取り巻く環境の変化
4 管理者視点の変化
5 まとめ

eラーニング/LMSのトレンド・ピックアップ

最近のeラーニング/LMSに対するトレンドとしては、以下の9つの変化が挙げられます。

(1) 一斉学習から個別学習へ
(2) 知識学習から体験学習へ
(3) 強制学習から自動学習へ
(4) 事務所内学習から社外学習へ
(5) イントラネットLMSからクラウドLMSへ
(6) Flashアニメーションから動画（movie）へ
(7) 教材作成委託から自社内作成へ
(8) 統一規格から個別仕様の追求へ
(9) 学習履歴収集から履歴分析へ

これらは、3つカテゴリに分けられます。(1)から(3)は学習そのものの変化、(4)から(6)は学習を取り巻く環境の変化、(7)から(9)は管理者視点の変化です。

◆eラーニングのトレンドの変化

それでは、それぞれの内容を確認してみましょう。

学習そのものの変化

まずは「学習そのものの変化」の３項目です。

従来の教育をネットワーク上で実施するようにしたものがeラーニングですが、ある程度普及してくると、ネットワークを使った手法ならではのさまざまな新しい学習方法が考案されるようになってきました。最近は、より個々人の専門性や習熟度、状況に合わせた教育が求められるようになってきています。大きく分けると次の3つのトレンドの変化があります。

● 一斉学習から個別学習へ
● 知識学習から体験学習へ
● 強制学習から自動学習へ

一つずつ解説していきます。

一斉学習から個別学習へ

ネットワークを使ったeラーニングが企業の人材育成に導入された理由の1つは、「ある研修を一斉に実施したい」というものでした。特に、社会で「コンプライアンス」や「情報セキュリティ」の重要性が叫ばれてからは、この傾向は強いようです。ただし、ここ数年は受講者の専門性に応じてより内容を特化したものを作る方向に変化しつつあります。

当社のお客様の例を挙げますと、「コンプライアンス」や「情報セキュリティ」などのeラーニングを全社向けに一斉配信するというのは現在でも実施されていますが、最近は階層別や部門ごとの研修にまでeラーニングの使用範囲が広がってきています。

階層別では新人研修の他、内定者研修、2年目研修、5年目研修などにも使われています。2年目以降では、より専門的な内容になっていることが多く、研修の対象者は絞られてきます。つまり個別学習に近い形になっていくわけです。

さらにここ1、2年は、習得度合いによって個々に違う研修テーマを提示するタイプのeラーニングも登場し始めています。当社のLMS「CAREERSHIP®」を使用するお客様の中にも、「スキル管理機能」を使って学習者がより効率的に自分に合ったプログラムを確認し、受講できる環境を作っている企業がみられます。

知識学習から体験学習へ

学習というと座学のイメージが浮かびがちですが、体育、つまり体で感じて修得すべきこともあります。eラーニングは従来「知識学習」に向いているとされていますが、最近は「体験学習」に向かう流れがあり、極端な例では、仮想現実（VR）などを絡めたものが登場し始めています。

さすがにVRとなるとコンピューターやネットワーク、コストに相当な負荷がかかるので、簡単には広がりませんが、ロールプレイングゲーム（RPG）のように体験できる学習は確実に増えています。

RPGの世界では、その昔はSimCity（シムシティ）、最近ではPokémon Go（ポケモン・ゴー）など多くの人気ゲームが開発されていますが、eラーニングの世界でもプロジェクト管理や接客に関連する研修に使われ始めています。

例えば、「プロジェクト進行中にトラブルや事故に遭う」という状況を体験させ、問題を解決することでプロジェクトがうまく進行するという流れを学習させたり、さまざまなタイプのお客様が来店され、お客様ごとに接客方法を変えることを体験学習できるようにしたりする、というものです。

これらの開発コストは通常のeラーニング教材の数倍かかりますが、その分効果も数倍あると予想されます。

より手軽な体験学習の例としては、事例学習が挙げられます。「コンプライアンス」や「情報セキュリティ」などの教材に自社の失敗談を題材にしたショートストーリを入れ込んだり、反面教師的なキャラクターを登場させて、教訓を得るものです。

自社の事例を扱うと、教材の開発者が架空のストーリーを想定して設計する時間やコストがかかりません。また、実話を元にしている分リアリティと当事者意識が増し、受講者はのめり込んで学習できるようです。

強制学習から自動学習へ

自動学習というのは、AI（Artificial Intelligence; 人工知能）を使って学習を提供する仕組みをオートメーション（自動）化するということです。

先に述べたとおり、従来のeラーニングは、コンプライアンス研修や情報セキュリティ研修などの全社教育ツールとして利用される傾向がありました。この場合、研修開催部門が定めたメニューを全員が同じタイミングで実施するのが一般的です。

個別研修においても、受講者は多くの場合研修開催部門から強制的に研修メニューが提示されるか、研修メニューから自分に必要なものを選択して受講していました。

AIを活用することで、その人に必要な研修内容が自動的に提示されるようになれば、個別研修はより充実した、有意義なものになるでしょう。そもそも全社教育と個別研修の区別自体がなくなるかもしれません。また、このAI化により、学習進捗やカリキュラム作成が自動化され、管理者や研修開催部門の負担が下がることも期待できます。

当社でもAI研究を精力的に進めています。例えば、ある受講者のスキルを現時点のレベルから目標とするレベルに到達させるための近道（学習プロセス）をAIが提示し、進捗に合わせてその後の研修メニューもAIがサポートする、というものです。詳細はまだ企業秘密でご紹介できませんが、近い将来、実現できると確信しています。

学習を取り巻く環境の変化

eラーニングを利用する上で欠かせないのがネットワーク環境です。通信技術の進展やスマートフォン、クラウドの普及といった前向きな変化もあれば、Flashのサービス中止などある意味デグレード的な対応を迫られる変化もあります。
こういった学習を取り巻く環境の変化には次の３つがあり、いずれもeラーニングの使い方に大きく影響してきます。

● 事務所内学習から社外学習へ
● イントラネットLMSからクラウドLMSへ
● Flashアニメーションから動画（movie）へ

それでは一つずつ説明していきましょう。

事務所内学習から社外学習へ

eラーニングが導入され始めた当初は、クラウドという概念がなかったため、学習は事務所や店舗内で実施するものと考えられていました。

しかし、スマートフォンが普及した現在では、「いつでもどこでも」という考えが一般的になっています。セキュリティ上の懸念から社外でのeラーニング実施は許可できないと言っていたお客様でさえ、社外での受講を認め、その代わり、技術情報の漏えいなどを防ぐために、教材ごとにセキュリティレベルを設定するなどの工夫をされています。

また、社外学習は時間外勤務になるのか否かが議論されていた時期もありますが、今では労働時間外として扱う企業が多いようです。働き方改革の進展によって、時短勤務や在宅勤務など働き方が多様化していることに加え、受講者の側にも「いつでもどこでも」という考えが浸透しているため、そのあたりは柔軟にとらえる傾向があります。

社外学習が増えていることもあり、学習端末としてPCに加えスマートフォンでの学習が増えています。2020年4月末現在、当社製LMS「CAREERSHIP®」へのアクセスブラウザの割合は以下の通りです。当社のお客様の場合、それほど多くはありませんが、25％前後の利用率となっています。

◆当社製LMS「CAREERSHIP®」へのアクセスブラウザの割合

イントラネットLMSからクラウドLMSへ

前項「事務所内学習から社外学習へ」でも触れましたが、イントラネットからクラウドに移行するお客様が増えています。当社のCAREERSHIP®をご利用のお客様のうち98％はクラウドサービスを利用されています。

クラウドに移行する理由としては、以下の3つがあげられます。

(1) システム保守をベンダーがやってくれる
(2) 運用コストが抑えられる
(3) セキュリティが担保される

(1)　システム保守をベンダーがやってくれる

LMSを自社のイントラネットに導入してしまうと、万が一システムに不具合が生じたり、新バージョンがリリースされても、容易にはバージョンアップができません。運用上の不都合をしばらくの間人力でカバーできたとしても、数カ月、場合によっては1年もその状態で運用を続けるのは無理があるでしょう。

クラウドならベンダー側が必要に応じてバージョンアップを行うため、こうした心配はいりません。ちなみに当社の場合、システムメンテナンスは毎月行っています。

(2)　運用コストが抑えられる

システムを設置すれば後はシステムが勝手に処理してくれる、と思われるかもしれませんが、利用するのは結局のところ人です。受講するのも人ですし、運用するのも人です。eラーニング教材も人が作ります。操作の仕方が分からない、教材の内容について質問がある、何らかの要望がある、といったことで問い合わせがあることもあるでしょう。そのため、システムの導入後は必ず「運用担当」を置く必要があります。

イントラネットの場合、自社で全てを完結しなければならないため、人員は多く必要です。一方クラウドの場合、ベンダーのサポートを受けられるため、これを減らすことができます。

当社のあるお客様は、イントラネットでLMSを利用していたときは、システム保守を除く受講者対応のために、6名の運用要員を置いていました。当社のクラウドサービスに変更してからは、2名で済んでいます。当社への運用費用を差し引いても、年間数千万円のコストダウンを実現しています。

(3)　セキュリティが担保される

社外からイントラネットLMSへアクセスするというのは、IT部門から見れば、セキュリティ面で不安が多くあります。そのためのモバイル機器の貸与、ワンタイムパスワードの設置等が必要になり、受講者にとっても大きな負担となります。

その点、ISO27001などの国際的な認証を持っているLMSベンダーのクラウドへアクセスする形なら、こういった不安はほぼ全て払しょくできるでしょう。

Flashアニメーションから動画（movie）へ

トレンドには前向きとは言い切れないものもあります。

ご存知の方も多いかと思いますが、アドビ社が提供してきたFlashがいよいよ使えなくなります。アニメーションの開発ソフトであるFlashは1990年代後半から急速に普及し、eラーニングの発展にも大きく貢献しました。その最大の特徴は、アニメーションと音声を同期させる技術です。

しかし、正にその部分のプログラムに解消しがたい脆弱性が見つかり、提供もとのアドビ社が開発の中止を発表したのです。2020年末までには提供が中止される見通しです。

その昔、eラーニングの教材開発の現場では、コンテンツ制作にFlashの技術を使うのが当たり前でした。学習テーマとしても、既に確立された技術の説明や学術的な内容を扱うものが多かったため、「（各分野の）ノウハウを後世に残すため、枯れた（出尽くした）内容とすべき」、つまり教材は一度制作したらその後はあまり更新しない想定で作るべし、とされていました。こうした経緯もあり、現在でもFlashベースのeラーニング教材は多数存在しています。

当社でも数百あるFlash教材の「脱Flash化」を鋭意進めているところです。その対策方法の1つが、Flashコンテンツを動画（movie）へ変換することです。HTML5などでもアニメーションは作れますが、残念なことに「アニメーションと音声との同期が技術的にできないこと」が最大の欠点となっています。最新技術であるHTML5が既存技術であるFlashの機能を実現できないわけです。

そこで、手っ取り早く脱Flash化できるのが、Flashアニメーションを動画にしてしまうことです。データ量が多くなるため、ネットワーク負荷が高くなるなど、扱いにくい点もありますが、この流れは変えられないと思われます。

管理者視点の変化

学校に行けば生徒と先生がいるように、eラーニングにも受講者だけでなく管理者が存在します。学校教育の方法も時代とともに変わるものですが、インターネットの世界はもっと早く変化していきます。

教材をどこから調達するか、どんな設備を使うか、成績や学習履歴をどう役立てるか―こういった事柄は、教育現場に普遍的に存在する課題です。eラーニングの世界では、こうした課題に取り組む管理者の負担を軽減するための方法が模索されています。

大きな流れとしては次の３つがあると考えられます。

● 教材作成委託から自社内作成へ
● 統一規格から個別仕様の追求へ
● 学習履歴収集から履歴分析へ

それでは一つずつ見ていきましょう。

教材制作委託から自社内作成へ

従来は、eラーニング教材はベンダーが用意しているレディメイドのものか、ベンダーにオーダーメイドする形で用意するのが一般的でした。最近は、eラーニングが普及してきたこともあり、自社で教材作成を行う企業が増えてきています。これを可能にしたのが、教材作成ツールです。

教材作成ツールは、Power PointやExcelなどのファイルを、eラーニング教材として配信できる形に変換するツールです。もちろん、内容は自分達で作らなければなりませんし、実現できる仕様も限られますが、テンプレートを使ったシンプルな作りでよいのであれば、十分に学習効果のある教材を作ることができます。

当社のお客様にも、自社利用のみであれば、高いお金をかけてeラーニング教材作成する必要はないというお客様が多くいらっしゃいます。特に、部門内に閉じた内容や社外秘の技術情報、毎年作り直すような内容の場合は、自社内作成をおすすめしています。

一方で、全社向けのコンプライアンスや情報セキュリティなど、なかなか前のめりで学習しづらいテーマの場合は、教材の設計や演出、イラスト、ナレーションなどに工夫が望まれるため、オーダーメイドの依頼をいただくことが多くあります。ここはプロの腕の見せ所で、我々も受講率を上げられるような教材を積極的に提案させていただいています。

eラーニングを自社で作成する動きは、手軽さとコスト効果、メンテナンス性の点で今後も続いていくでしょう。

統一規格から個別仕様の追求へ

現在世の中に出回っているeラーニング教材とLMSのほとんどは、「SCORM1.2」という規格に基づいて作られています。これが共通仕様です。この取り決めがあるおかげで、同一の教材を別のLMSで運用することができるのです。（例えば、当社製のeラーニング教材を競合のLMSで運用することができ、逆もまた然りということです）

2014年頃からは、NPO法人日本eラーニングコンソーシアムが中心となって、SCORM1.2を発展させた「xAPI ( Experience API )」[1]という仕様も公開されていますが、実はあまり広まっていません。当社のLMSも、SCOR1.2には当然準拠していますが、xAPIはあえて採用していません。なぜでしょうか。

それは、xAPIで定義されている学習履歴を管理するための情報項目が、企業の教育施策において必要になる情報項目とマッチしないためだと、当社では考えています。ここでいう情報項目とは、学習履歴やテスト結果を表現するための項目のことで、教育施策にeラーニングを活用する際に大変重要な意味を持つものです。

ところが、学習履歴やテスト結果に関する管理項目というのは、基本的なもの（例えば学習時間や進捗率、テストの合否や点数）を除くと、会社によって必要なラインナップが異なります。それは、履歴データを何に使うのか、どんな分析をしたいのか、によって変化するからです。

例えば小売業界であれば店舗スタッフの学習量と売上との相関を見て教育施策の徹底度を検討したい、総合商社であれば全ての学習履歴をクロス集計して人材の最適な配置を実現したい、メーカーであれば技術者がどんなペースで学習を行い、試験に何回チャレンジして合格しているのか、傾向分析をしてキャリアパスの作成に役立てたいなど、各業界や企業、職種が抱える課題に応じて、必要となるデータ、またその使い方は様々なのです。

こうした多様化の傾向は、ビジネスの世界にeラーニングが普及するにつれ増しています。

つまり、xAPIであれなんであれ、一つの規格でユーザ企業の「eラーニングの使い方」を全てまかなうのは不可能だということです。規格にとらわれすぎると、活用の幅に制限をかけることになってしまいます。

こうした背景から、規格を「逸脱」して「個別仕様」を追求する動きが、eラーニング業界に広まりつつあります。これは同時に差別化が可能になるということですから、今後業界地図は一変するかもしれません。

また、企業のeラーニングの使い方、履歴データの分析方法が多様化しているのは、eラーニングが事業課題に対するソリューションとして認められつつあることの表れといえます。我々ベンダーは、単なるシステム提供者ではなく、お客様の事業課題に共に向き合うパートナーたることを自覚して開発・提案を行っていかねばなりません。

当社ではそのための施策の一環として、BI（Business Intelligence）ツールを開発し、個別仕様への対応を効率化する仕組みを構築しています。BIについては次項で取り上げます。

[1] xAPI：「従来の事前に用意された教材を学ぶというフォーマルな学習形態にとどまらない、従来の多種多様な学習活動の履歴を記録・検索・抽出するための仕様」日本eラーニングコンソーシアムHPより<http://www.elc.or.jp/edtech/tincan/>

学習履歴収集から履歴分析へ

BIは、企業内に蓄積された膨大な情報（ビッグデータ）を分析して経営に役立てる手法です。近年AIと同様に注目を集めています。先に述べたように、eラーニングは従来に比べて企業の事業課題に深く入り込んでいますから、教育の管理や教育プログラムの最適化にBIを活用する動きが出てきているのです。

LMSには大量の学習履歴データ（ビッグデータ）が残されています。ところが、活用できているのはある教材を修了したか否か、あるテストに合格したか否かという情報のみ、というお客様が大半です。かといって、ある程度の集計はできたとしても、全てのデータを活かして傾向分析を行ったり、課題や打ち手に関する仮説を網羅的に抽出するという作業は、人の手に余ります。

しかし、BIツールを使えばこれが可能になります。当社のあるお客様のケースでは、上司や役員の方々が新人を含む若手の成長度合いをみるために、当社が提供したBIツールを活用しています。

細かく大量なデータを逐一確認できないため、BIでサマリーを表やグラフにして毎日更新し、Webサイトに公開します。これにより、上司や役員の方々がタイムリーな情報が得られるようになっただけでなく、人事部が上層部へ報告する際のリポート作成の負荷が大幅に軽減されたことはいうまでもありません。

BIによるビッグデータの解析は、個別指導の強化につながります。今後はAIとも組み合わせ、より細かなサポートができるようにしていく予定です。